最新記事
英王室

アメリカでも「嫌い」が上回ったヘンリー王子、ビザ失効の可能性も

Prince Harry Facing Rising Hostility to Living in America

2023年3月23日(木)15時45分
ジャック・ロイストン

今ではイギリスにいた頃より不人気なヘンリー王子とメーガン妃(2022年12月、ニューヨーク) Andrew Kelly-REUTERS

<回顧録のなかで暴露した詳細な薬物体験のせいでアメリカ追放の危機>

英王室を離脱したヘンリー王子の回顧録『スペア』は英王室の実態を暴いた「暴露本」としてメディアを騒がせ、王室関係者を戦々恐々とさせている。だが、そこに書かれた「赤裸々な告白」が当のヘンリーを窮地に追い込む可能性もある。

人命軽視とも取れるアフガニスタンでの戦闘経験や、ペニスが「軽い凍傷」になったとのエピソードもさることながら、アメリカの有力シンクタンクが問題にしたのは麻薬使用に関する告白だ。事と次第によっては、ヘンリーはアメリカから追い出されることになりかねない。

首都ワシントンに本拠を置く保守系シンクタンク・ヘリテージ財団は、米当局にヘンリーのビザ申請手続き関連の書類を開示するよう求めている。同財団が問題にしているのは、ビザの審査に当たり、当局が規定に従ってヘンリーに違法薬物の使用に関する質問をしたかどうかだ。

ヘンリーが取得した長期滞在ビザは「薬物使用により失効する可能性がある」と、ヘリテージ財団の監視プロジェクトを率いるマイク・ハウエルは英紙デイリー・メールに語った。「問題は、王子の入国に当たり適正な審査が行われたどうかだ。それを確認するための書類公開は公共の利益にかなう」

歓迎ムードも今は昔

ヘンリーと妻のメーガン妃は2020年にイギリスを去り、アメリカに移住した。2人によると、英メディアに追い回され誹謗中傷にさらされることに疲れたからだが、王室はメディアの猛攻から自分たちを守ってくれなかったと夫妻は主張している。

夫妻が特に問題にしたのはタブロイド紙だ。プライバシーに無遠慮に踏み込み、悪意に満ちた記事を書くとして、王子とメーガン妃はその編集方針に怒りを隠さない。

アメリカに逃れれば、王子一家は落ち着いた生活を送れるだろうとの見方もあったが、今のところ新天地のカリフォルニアでの生活も平穏とは言えない。特に『スペア』が出版されて以降、夫妻への風当たりはきつくなった。

当初アメリカの世論は夫妻の移住を歓迎していたが、その後歓迎ムードは薄れ、夫妻の好感度はダダ下がりだ。今では2人とも、イギリスを去る前のイギリス人からの評価よりも、厳しい評価を受けている。

本誌の委嘱でコンサルティング会社レッドフィールド&ウィルトンが今年1月に行なった世論調査では、「メーガン妃は嫌い」と答えたアメリカ人は39%で、「好き」と答えた26%を大きく上回った。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国、仏の対中関税提言に反発 対抗措置示唆

ワールド

ハイネケン、最大6000人削減へ ビール需要低迷

ワールド

カタール首長がトランプ氏と電話会談、緊張緩和協議 

ワールド

欧州評議会、元事務局長の免責特権剥奪 米富豪関連捜
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中