最新記事
英王室

アメリカでも「嫌い」が上回ったヘンリー王子、ビザ失効の可能性も

Prince Harry Facing Rising Hostility to Living in America

2023年3月23日（木）15時45分
ジャック・ロイストン

今ではイギリスにいた頃より不人気なヘンリー王子とメーガン妃（2022年12月、ニューヨーク）　Andrew Kelly-REUTERS

＜回顧録のなかで暴露した詳細な薬物体験のせいでアメリカ追放の危機＞

英王室を離脱したヘンリー王子の回顧録『スペア』は英王室の実態を暴いた「暴露本」としてメディアを騒がせ、王室関係者を戦々恐々とさせている。だが、そこに書かれた「赤裸々な告白」が当のヘンリーを窮地に追い込む可能性もある。

人命軽視とも取れるアフガニスタンでの戦闘経験や、ペニスが「軽い凍傷」になったとのエピソードもさることながら、アメリカの有力シンクタンクが問題にしたのは麻薬使用に関する告白だ。事と次第によっては、ヘンリーはアメリカから追い出されることになりかねない。

首都ワシントンに本拠を置く保守系シンクタンク・ヘリテージ財団は、米当局にヘンリーのビザ申請手続き関連の書類を開示するよう求めている。同財団が問題にしているのは、ビザの審査に当たり、当局が規定に従ってヘンリーに違法薬物の使用に関する質問をしたかどうかだ。

ヘンリーが取得した長期滞在ビザは「薬物使用により失効する可能性がある」と、ヘリテージ財団の監視プロジェクトを率いるマイク・ハウエルは英紙デイリー・メールに語った。「問題は、王子の入国に当たり適正な審査が行われたどうかだ。それを確認するための書類公開は公共の利益にかなう」

歓迎ムードも今は昔

ヘンリーと妻のメーガン妃は2020年にイギリスを去り、アメリカに移住した。２人によると、英メディアに追い回され誹謗中傷にさらされることに疲れたからだが、王室はメディアの猛攻から自分たちを守ってくれなかったと夫妻は主張している。

夫妻が特に問題にしたのはタブロイド紙だ。プライバシーに無遠慮に踏み込み、悪意に満ちた記事を書くとして、王子とメーガン妃はその編集方針に怒りを隠さない。

アメリカに逃れれば、王子一家は落ち着いた生活を送れるだろうとの見方もあったが、今のところ新天地のカリフォルニアでの生活も平穏とは言えない。特に『スペア』が出版されて以降、夫妻への風当たりはきつくなった。

当初アメリカの世論は夫妻の移住を歓迎していたが、その後歓迎ムードは薄れ、夫妻の好感度はダダ下がりだ。今では2人とも、イギリスを去る前のイギリス人からの評価よりも、厳しい評価を受けている。

本誌の委嘱でコンサルティング会社レッドフィールド＆ウィルトンが今年1月に行なった世論調査では、「メーガン妃は嫌い」と答えたアメリカ人は39％で、「好き」と答えた26%を大きく上回った。

次のページ回顧録は物笑いの種
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

アングル：ネットフリックス、ワーナー買収失敗でオリ
2026.04.03

ビジネス

午後3時のドルは159円後半でもみ合い、欧米休暇前
2026.04.03

ワールド

焦点：米撤退ならイランがエネルギー供給掌握へ、攻撃
2026.04.03

ビジネス

テスラが日本で販売強化、燃料・物価高追い風　6人乗
2026.04.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 6
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 7
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 8
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 9
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 10
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中