最新記事

韓国

韓国戦車が欧州の戦場を埋め尽くす日

Tanks From South Korea

2023年2月7日(火)14時10分
ブレーク・ハージンガー(アメリカン・エンタープライズ研究所)
戦車

REUTERS/Kim Hong-Ji

<大型契約を結んだポーランドに各国が追随、武器供給をドイツに頼る時代は過ぎ去った>

ロシアの侵攻を受けているウクライナへの支援で、今もドイツは世界で4番目の貢献度を誇る。ところがオーラフ・ショルツ首相は、自国の主力戦車レオパルト2のウクライナへの供与を、ずいぶんとためらった。この一件をめぐっては、供与が決まった後も論議が続いている。

ヨーロッパの近隣諸国にとってドイツは、長いこと兵器調達の頼れるパートナーだった。だが今回の件は、周辺国の信頼を揺るがせた。ショルツが言い訳を並べて決断を先送りしたことで、ドイツ政府は優柔不断だというイメージが生まれ、近隣諸国は兵器の調達先として他の選択肢を探し始めている。

特に大きな懸念を抱いているのが、ロシアの脅威にさらされている国々だ。ここ数週間のドイツの弱腰を目の当たりにして、地上軍の主力装備をドイツに頼るのは賢明なのかという疑問が浮上している。

そうはいっても、いまヨーロッパに戦車の魅力的な供給元がないことも間違いない。フランスとドイツがそれぞれの主力戦車「レクレール」と「レオパルト」の後継戦車「MGCS」を共同開発する計画だが、これも官僚主義に足を引っ張られて先行きは分からない。

そんな悩めるヨーロッパの前に現れたのが、韓国だ。

ポーランドは昨年、韓国の現代ロテムおよびハンファディフェンスと大規模な兵器調達契約を結んだ。K2戦車1000両とK9自走砲672門などを調達するという。戦車の最初の180台は韓国で生産され、残り820台は2026年以降にポーランドで造られる(ポーランドの「PL」を付けて「K2PL」戦車と呼ばれることになる)。

現地生産を売りものに

ポーランドにしてみれば、韓国と契約すればドイツに頼るよりもはるかに安く迅速に兵器の供給を受けられる。しかも、技術移転を受けることで自国の防衛産業を強化したいという狙いにも合致する。

韓国にとっても技術移転はなじみが深い。1995年、韓国はそれまで実質的にアメリカ頼みだった戦車の開発を、国内企業を中心に進めることを決め、新型K2戦車の開発に着手。07年に試作車が公開され、厳しいテストや審査を経て14年に韓国軍への引き渡しが始まった。

K2には、レオパルト2の粗削りな模造品だという否定的な声もある。それでも世界クラスの主力戦車であることには変わりがなく、性能ではヨーロッパ製の優れた戦車に引けを取らない。レオパルト2と競わせたテストでも優れた成績を残している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米ミシガン大消費者信頼感、2月速報値は小幅改善 物

ワールド

米イラン高官が核協議、アラグチ外相「継続で合意」

ワールド

中国が秘密裏に核実験、米国が非難 新たな軍備管理合

ビジネス

ユーロ高、政治的意図でドルが弱いため=オーストリア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南山」、そして「ヘル・コリア」ツアーへ
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    鉱物資源の安定供給を守るために必要なことは「中国…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 10
    「エプスタインは悪そのもの」「悪夢を見たほど」──…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 8
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 9
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中