最新記事

ロシア

「何世紀の銃?」 兵器不足のロシアで「70年前の兵器」の輸送が撮影され話題に

2022年10月21日(金)17時23分
ダニエル・オング
対独戦勝パレード

対独戦勝パレード(2021年5月) Maxim Shemetov-Reuters

<制裁や長引く戦闘に加え、「戦車や砲弾を置き去りにしたまま脱走する兵士たち」も原因となって、ロシアは深刻な物資不足の懸念に見舞われている>

ロシアがウクライナでの戦闘で使っているのは「旧式の兵器」だ――ウクライナ国防省が10月17日にこう指摘してロシアを揶揄した。ウクライナ国防省はこのSNS投稿に、1本の動画を添付している。そこには、ウクライナ側が「AZP-57対空機関砲」と特定した兵器が保管庫から出され、トラックに積み込まれる様子が映っている。

■【動画】これで戦える? ロシアの倉庫から引っ張り出されてきた「年代物」の対空機関砲

動画には、「十字路で彼らに出くわした。ウクライナ軍が防空システムの「IRIS-T」や「NASAMS」や「Aspide(アスピーデ)」を使いこなしている一方で、テロ国家(ロシアのこと)は倉庫から70年前のAZP-57対空機関砲を取り出してきて使っているようだ」と説明が添えられ、さらにこのような文章が加えられている。「ウクライナは自信を持って未来に踏み出している。一方のロシアは、彼らがいるべき場所――過去に戻りつつある」

問題の動画には、複数の男性がカメラに映っていないところで話している音声も入っていた。このうち一人(身元は明らかにされていない)も、「これはどんな種類の銃なんだ? 何世紀につくられたものだ?」と、ロシア軍が保管庫から古い兵器を引っ張り出してきたことを馬鹿にする発言をしている。

年末までに砲弾不足に直面する可能性

ロシアがAZP-57を何のために輸送しようとしていたのかは明らかでないが、ウクライナ国防省が揶揄するようなコメントをした背景には、ロシア軍が深刻な兵器不足の懸念に見舞われているという事実がある。

イギリスのベン・ウォレス国防相は10月中旬、英スカイニュースに対して、ヨーロッパと西側諸国による制裁が原因でロシアはウクライナよりも先に兵器が底をつく可能性が高いと指摘した。

8月にはロシアの独立系調査報道サイト「ザ・インサイダー」も、ロシア軍は2022年の年末までに、砲弾や迫撃砲、武装車両などの深刻な不足に直面することになる可能性が高いと報じた。同サイトはまた、ロシアが2月以降、ウクライナで少なくとも700万発の砲弾を使用していると指摘した。この推定値には、ウクライナ軍がロシア軍の前線にある弾薬庫を破壊した後に失われた砲弾の数は含まれていない。

同サイトは当時、「今のままの激しい戦闘が続けば、ロシアは2022年末までに明らかに砲弾不足に直面することになり、軍需物資を節約するために迫撃砲の使用を減らさなければならなくなるだろう」と報じていた。

ロシア軍の物資が激減しているのには、西側諸国による厳しい制裁やこれまでの戦闘で使った分とは別に、兵士たちが戦車や砲弾、榴弾砲を置き去りにしたまま部隊から脱走していることも影響している可能性があるという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ラガルドECB総裁早期退任報道は「うわさ」、仏中銀

ビジネス

仏自動車部品ヴァレオ、インド販売拡大に向け2億ユー

ビジネス

仏カルフール、年10億ユーロのコスト削減へ 中核市

ビジネス

アングル:「カタリスト待ち」の日本株、成長投資の中
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 10
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中