最新記事

新型コロナ変異株

イギリスに新たな変異株「デルタプラス」出現 従来型より感染力が強い可能性

Delta Plus Sub-variant Could Be More Infectious Than Original Delta

2021年10月21日(木)14時52分
エド・ブラウン
新型コロナウイルス(イメージ)

研究者は新たに出現した変異株「デルタプラス」を注視している Nawaz Alamgir-iStock

<ワクチン接種が進み行動制限が解除されたイギリスでの感染拡大に影響か>

イギリスではこのところ、新型コロナウイルスのデルタ株がさらに変異した「デルタプラス」の感染が拡大している。研究者たちはこの「デルタプラス」について、従来のデルタ株よりも感染力が10%程度強い可能性があると考えている。

既存のワクチンが効きにくいかどうかはまだ分かっていない。既存のデルタ株がアルファ株に代わって優勢になった時のように、急速に広まっている様子もない。

「AY.4.2」と特定された新たな変異株は、「Y145H」と「A222V」として知られる2つの変異を併せ持つデルタ株の亜系統「AY.4」から派生したものとみられる。Y145HもA222Vも、過去に確認されている複数の変異株にみられる変異だが、発生頻度は低い。

米食品医薬品局(FDA)のスコット・ゴットリーブ元長官は、このAY4.2を「デルタプラス」と称した。2021年に入って確認された、K417N変異を持つデルタ株を指すのに使われていたのと同じ呼び名だ。K417Nと今回のAY4.2に互換性があるのかどうかは、明らかになっていない。

いずれにせよ、情報データベースGISAIDに登録されているウイルスの遺伝子配列データを使用している変異株データサイト「Outbreak.Info」によれば、このデルタプラスは7月前半あたりからイギリスで広まり始め、それ以降、新たな感染例の7~8%を占めている。

感染拡大への影響は少ない見通し

イギリスではこれまでに、この新たな変異株の感染例が約1万4247件報告されている。アメリカでの報告例はもっとずっと少なく、これまでにカリフォルニア州、ノースカロライナ州とコロンビア特別区で感染が確認されているが、合わせて3例のみだ。

だが科学者たちは、このAY4.2に注目し始めている。ユニバーシティー・カレッジ・ロンドン(UCL)遺伝子研究所のフランソワ・バロー所長は、週末にツイッターに行った投稿の中で、イギリスにおける最近の感染再拡大を踏まえると、AY4.2の感染力は従来のデルタ株より10%程度高い可能性があるとの見方を示した。

彼はまた「今後もAY4.2を注視していくべきだと感じている」とも述べたが、現段階でのウイルスの特徴からは、必ずしも「懸念される変異株」に発展する見通しが高い訳ではないともつけ加えた。

バローは19日に出した声明の中で、「これまでに確認されている変異株とはまた別の、より感染力の強い株の出現は、あまり良いこととは言えない」と指摘。「現在の状況は、それまで確認されていたどの株よりも感染力が50%以上強かったアルファ株やデルタ株が出現した時の状況とは異なる。今回の変異株は、これまでの株に比べて感染力がわずかに強い程度である可能性がある。以前のアルファ株やデルタ株ほど、感染拡大に影響しないだろう」と述べた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ゼレンスキー氏、和平巡る進展に期待 28日にトラン

ワールド

前大統領に懲役10年求刑、非常戒厳後の捜査妨害など

ワールド

中国、米防衛企業20社などに制裁 台湾への武器売却

ワールド

ナジブ・マレーシア元首相、1MDB汚職事件で全25
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 5
    「時代劇を頼む」と言われた...岡田准一が語る、侍た…
  • 6
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 7
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 8
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 8
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 9
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 10
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中