最新記事

コロナ感染

知らぬ間に進むペットのコロナ感染 感染者と同居の猫6割、犬4割が陽性

2021年7月20日(火)17時50分
青葉やまと

ペットへの感染の多くは無症状で気づきにくく、放置で重症化に注意 Andrey Zhuravlev-iStock

<感染者の家庭にいる猫の6割、犬の4割で感染歴が確認されている。カナダ東部・オンタリオ州のゲルフ大学の研究チームが明らかにした>

愛猫や愛犬はかけがえのないパートナーだが、飼い主側が新型コロナウイルスに感染すると、かなりの確率でペットにもうつってしまうようだ。感染者の家庭にいる猫の6割、犬の4割で感染歴が確認されている。カナダ東部・オンタリオ州のゲルフ大学の研究チームが明らかにした。

研究チームは新型コロナウイルスへの感染歴がある人々の協力を得て、各家庭で飼っている猫と犬に対して抗体検査を実施した。現時点での感染状況を調べるPCR検査および抗原検査とは異なり、抗体検査は過去の感染の有無を確認することができる。

48匹の飼い猫を検査したところ、その67%が陽性反応を示す結果となった。およそ3匹に2匹という高い割合で飼い主からコロナがうつっていることになる。犬については猫よりも割合が少なかったものの、54匹のうち43%から陽性反応が得られた。

感染ルートとしては散歩中の外部からの感染などもあり得るが、研究チームは大半が飼い主経由だと考えている。ペット以外の猫と犬についても陽性率を調べたところ、動物保護施設では猫と犬の合算で9%、野良猫・野良犬では3%という低い感染率となった。感染者と同居しているペットに顕著に高い感染率が見られることから、主として人間から感染したものだとチームは推定している。

ペットへの感染の実態を解き明かす

研究はゲルフ大学で獣医病理学を研究するドロシー・ビエンゼル博士が主導し、その成果がこのたび、7月12日までオーストリアとオンラインで開催された第31回ヨーロッパ臨床微生物・感染症学会の場で発表された。サンプルとなったペットは77世帯からの計102匹で、猫と犬がほぼ半々となっている。大規模な調査とはいえないものの、ペットのコロナ感染のリスクを知るうえで一定の参考になりそうだ。

ビエンゼル博士は感染症の専門誌である米インフェクシャス・ディジーズ誌に対し、「周知のとおり、新型コロナウイルス感染症を引き起こすパンデミックは世界規模で起きており、主として人間に影響を及ぼしています。一方でまた、多様な動物の種も感染しており、一定の病気の兆候を見せています。そこで我々は、ペットの抗体陽性率と危険因子について調査したいと考えました」と研究の背景を説明する。

新型コロナウイルスがペットに感染する可能性は以前から指摘されてきたが、実際にどの程度の頻度で発生するかを調べた研究例は多くなかった。今回の調査により、一般的な想定よりも高い割合でうつっていたことが明らかになった。ただし、最近ではオランダの別の研究チームが約17%のペットにのみうつるとの論文を発表しており、研究チーム間でかなり数字に開きがある状態だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

プーチン大統領、トランプ氏にクリスマスメッセージ=

ワールド

ローマ教皇レオ14世、初のクリスマス説教 ガザの惨

ワールド

中国、米が中印関係改善を妨害と非難

ワールド

中国、TikTok売却でバランスの取れた解決策望む
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...どこでも魚を養殖できる岡山理科大学の好適環境水
  • 4
    「時代劇を頼む」と言われた...岡田准一が語る、侍た…
  • 5
    ノルウェーの海岸で金属探知機が掘り当てた、1200年…
  • 6
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 7
    「個人的な欲望」から誕生した大人気店の秘密...平野…
  • 8
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 9
    【銘柄】「Switch 2」好調の任天堂にまさかの暗雲...…
  • 10
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 5
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 6
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 7
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 8
    懲役10年も覚悟?「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 9
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 10
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 8
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中