最新記事

微生物

「土に触れると癒される」メカニズムが解明される

2019年6月18日（火）19時10分
松岡由希子

土壌に含まれる細菌がストレスを癒す...... Sasiistock-iStock

＜米コロラド大学の研究者によって、自然の土壌にも含まれる細菌とメンタルヘルスとの関係についての研究が発表された＞

庭仕事などで土に触れ、ふと癒された経験はないだろうか。この作用には土壌に含まれる細菌が関連しているのかもしれない。

細菌とメンタルヘルスとの関係についての研究

米コロラド大学ボルダー校のクリストファー・ローリー教授は、細菌とメンタルヘルスとの関係について、長年、研究に取り組んできた。2018年4月には米国科学アカデミーの機関誌「米国科学アカデミー紀要（PNAS）」で「田園地域で家畜とともに育った人のほうがペットのいない都市部で育った人よりもストレスに対して良好な免疫反応を備えている」という研究論文を発表。

また、同年6月にその成果を発表した研究プロジェクトでは、自然の土壌にも含まれる細菌「マイクロバクテリウム・バッカエ」を雄マウスに3回注入したところ、認知機能や不安をつかさどる脳の海馬で抗炎症タンパク質「インターロイキン-4」が増加し、外的ストレスにさらしてもストレス誘導性タンパク質「HMGB1」のレベルは低く、この細菌がストレス耐性を高める可能性があることが示されている。

これらの研究成果をふまえ、ローリー教授らの研究チームは「マイクロバクテリウム・バッカエ」がストレス関連障害を抑えるメカニズムの解明をすすめている。2019年5月22日には、精神薬理学の学術雑誌「サイコファーマコロジー」でその一部を示す研究論文を発表した。

微生物ベースの「ストレスワクチン」開発へ

研究チームは「マイクロバクテリウム・バッカエ」に含まれる脂肪酸「10(Z)-ヘキサデセン酸」を取り出し、化学合成したうえで、細胞に刺激が与えられたとき、これが免疫系の一部を担う白血球のひとつ「マイクロファージ」とどのように作用し合うのか調べた。

その結果、「10(Z)-ヘキサデセン酸」は細胞内で特定の受容体「ペルオキシソーム増殖剤活性化受容体（PPAR）」と結びつき、炎症を促進する経路を阻害することがわかった。また、「10(Z)-ヘキサデセン酸」で予め処理された細胞は、刺激を受けると、通常の細胞よりも炎症への耐性が強くなることも明らかとなっている。

このような研究成果は、微生物ベースの"ストレスワクチン"への開発に道をひらくものとして期待が寄せられている。ローリー教授は「ストレス耐性に効果のある『マイクロバクテリウム・バッカエ』の成分やこれと対応する受容体を特定できたことは大きな前進だ」と一連の研究成果を評価すると同時に「土壌には『マイクロバクテリウム・バッカエ』のほかにも様々な微生物が存在する」とし、ヒトの健康に寄与する微生物の特定やそのメカニズムの解明にさらに取り組む方針を明らかにしている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国の証取、優良上場企業のリファイナンス支援　審査
2026.02.09

ビジネス

欧州、ユーロの国際的役割拡大に備えを＝オーストリア
2026.02.09

ワールド

キューバの燃料事情は「危機的」とロシア、米の締め付
2026.02.09

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、2月は予想上回る改善　25年7
2026.02.09
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 9
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 10
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中