最新記事
ロシア軍

ロシア軍は超能力を使っている?

Russian Military Uses Psychics Claims Ministry Magazine

2019年4月5日(金)16時00分
ブレンダン・コール

1941年、ナチス・ドイツとの戦いに向けて行軍した歴史的軍事パレードを記念する行事(2018年11月7日) Maxim Shemetov-REUTERS

<政府公認の出版物が超能力の使用を肯定する記事を掲載して、国内でも驚きの声があがっている>

ロシア国防省の公式機関誌に掲載されたある記事が話題になっている。ロシア軍が超能力者と手を組み、超常現象を利用した戦術で兵士を支援したり、イルカを使ってテレパシー実験を行っている、という内容だ。

この記事は陸軍ダイジェスト誌に掲載されたもので、「未来の戦争に対応するスーパー兵士」というタイトルがつけられている。記事では、鍵のかかった金庫に保管している書類の内容を、鍵を開けずに超能力者に読み取らせることに成功したといった、ロシア軍が行った奇妙な実験の数々が紹介されている。

この記事が最初に公開されたのは2月だったが、4月に入り、ロシアのRBC誌や、政府に批判的なノーヴァヤ・ガゼータ紙、ニュース系ウェブメディアのメデューサなどが相次いで取り上げたことで、にわかに注目を集めている。超能力を肯定する内容の記事が、政府公認の出版物に掲載されたことに、識者からは驚きの声があがっている。

この記事を書いたニコライ・ポロスコフは、チェチェンやシエラレオネでの軍事作戦に参加した経験を持つ人物だ。そのポロスコフによると、1980年当時のソ連軍で、科学者たちが超常的な能力を使う方法を開発したという。「いわゆる変性意識状態にある人間から情報を引き出す」ことが目的だった。

ポロスコフはさらに、この手法がチェチェンでの軍事作戦で実際に用いられたと記している。その目的は、「敵対勢力の計画や、部隊の編成、武器を暴く」ことだったという。

遠隔地からの尋問も

さらにポロスコフは、ロシアには、テレパシーを使って囚人を尋問する専門家が存在すると述べている。この能力は、イルカを使った実験で磨かれたものだという。

「彼らはイルカに芸をするようテレパシーを送った。それが、人間にも使えることが判明した」とポロスコフは書いている。

2月の記事では、超常的な能力を活用した戦術が、外国語の習得や負傷した兵士の治療、待ち伏せの察知といった任務で、兵士の支援に用いられていると主張している。超能力でコンピューターをクラッシュさせることも可能だという。

記事によると、テレパシーを使った「言葉を使わない尋問」は、敵軍の兵士が寝返りの誘いを受け入れる余地があるかどうかを判断するのに役立つという。また「超能力的な対抗手段」は、特殊部隊の兵士が敵の尋問に耐え、秘密を守るのにも役立っている。

雑誌「ロシアの兵士」の分析部門でトップを務めるアナトリー・マトビチュクは、RBC誌の取材に対し、旧ソ連の科学者が超能力に関わる分野の研究を行っていたことは事実だと述べた。こうした研究は、特に1960年代から1980年代にかけて盛んに行われたという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

エネルギー施設攻撃停止、迅速に実施可能=ゼレンスキ

ビジネス

日野自動車、米国でのエンジン認証問題で罪認める 制

ビジネス

FRB、年内0.5%利下げ予測維持 不確実性「異常

ワールド

アングル:ロンドンの劇場が絶好調、米ブロードウェイ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:2025年の大谷翔平
特集:2025年の大谷翔平
2025年3月25日号(3/18発売)

連覇を目指し、初の東京ドーム開幕戦に臨むドジャース。「二刀流」復帰の大谷とチームをアメリカはこうみる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研究】
  • 4
    【クイズ】世界で2番目に「レアアース」の生産量が多…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    「気づいたら仰向けに倒れてた...」これが音響兵器「…
  • 7
    ローマ人は「鉛汚染」でIQを低下させてしまった...考…
  • 8
    医師の常識──風邪は薬で治らない? 咳を和らげるスー…
  • 9
    失墜テスラにダブルパンチ...販売不振に続く「保険料…
  • 10
    DEFENDERの日本縦断旅がついに最終章! 本土最南端へ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研究】
  • 4
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ…
  • 5
    失墜テスラにダブルパンチ...販売不振に続く「保険料…
  • 6
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 7
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ…
  • 8
    自分を追い抜いた選手の頭を「バトンで殴打」...起訴…
  • 9
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 10
    【クイズ】世界で2番目に「レアアース」の生産量が多…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 6
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 7
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中