最新記事

サイエンス

獲物の頭部を収集するコレクター・アントの謎

Ants in Florida Collect Skulls to Decorate Their Nests

2018年11月19日(月)18時30分
ハナ・オズボーン

フロリダアリの巣にはなぜアギトアリの頭がたくさんあるのか60年以上謎だった Starvingphotographer-REUTERS

<60年間謎だったフロリダ州のアリの不思議な「風習」の謎が一部だが解けた>

米フロリダ州に生息するヤマアリの一種に、科学者の注目が集まっている。このアリはもともと、種類の違うアリを殺した後、切断した頭部で巣を飾り付ける、という謎の「風習」で知られてきた。今回新たに、そのヤマアリが攻撃時に化学物質を分泌して獲物に偽装(化学擬態)し、毒性の蟻酸をかけて殺すことが明らかになった。

「フロリダアリ」という名のこのアリは、60年以上前から科学者らの研究対象になってきた。生息地は米南東部に限られ、フロリダ州全域およびアラバマ州とジョージア州の一部で見られる。

フロリダアリの発見後すぐ、科学者たちはその巣が大顎を持つアギトアリの頭部で一杯になっていることに気が付いた。アギトアリは、恐ろしい捕食者として知られるアリなのにもかかわらずだ。そのため当初は、アギトアリが使わなくなった巣にフロリダアリが引っ越したせいではないかと考えられた。

フロリダアリはアギトアリに特化した捕食者ではないか、という仮説もあった。

国際社会性昆虫学会の機関紙「Insectes Sociaux」に11月16日に掲載された論文で、米ノースカロライナ州立大学のアドリアン・スミス准教授は、フロリダアリがアギトアリを攻撃する際に何が起きるのかを観察。その結果、フロリダアリはアギトアリと同じ化学物質を分泌して化学擬態することを発見した。獲物の身体を覆うロウと同じロウを作ってまとうのだ。

カメラが、次に何が起きるかを記録していた。フロリダアリはアギトアリに毒性の蟻酸をかけて動けなくした後、死骸を巣穴に引きずり込み、切断した。

死体を運んで頭部を切断

「この行動で、フロリダアリの巣の中に多くのアギトアリの頭部があったことの説明がつく。60年以上ぶりだ」と、論文にはある。

この2種類のアリの進化関係や、フロリダアリが頭部を飾る行動でどんなメリットを得られるかを理解するためには、今後さらなる研究が必要だとスミスは言う。「今、フロリダアリは我々が知る中で最も化学的に興味深いアリだ」と彼は言った。「これまでは死んだアリの頭部を集める不気味なアリの一種、くらいにしか見られていなかった。それが今や、化学擬態の進化を理解するためのモデル生物になるかもしれない」

その日まで「フロリダ州のへんな生き物リストに加えておこう」、とスミスは言った。

(翻訳:河原里香)


【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!

気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを

ウイークデーの朝にお届けします。

ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

英アンドルー元王子を逮捕 エプスタイン氏巡る不正行

ビジネス

アイルランドの法人税収、多国籍企業3社が約半分占め

ワールド

トルコの和平工程表承認、PKK関係者が「重要な一歩

ビジネス

ラガルドECB総裁、職務に専念と同僚らに伝達 即時
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中