最新記事

韓国

迷走を経て、韓国の国産ロケット、試験打ち上げに大きく近づく

2018年7月17日(火)18時30分
鳥嶋真也

韓国の新型ロケット「KSLV-II」の総合燃焼試験に成功  (C) KARI-Youtube

<韓国は新型ロケットの総合燃焼試験に成功し、独自の宇宙ロケットの打ち上げに大きく近づいた>

韓国航空宇宙研究院(KARI)は2018年7月5日、開発中の新型ロケット「KSLV-II」の総合燃焼試験に成功したと発表した。KSLV-IIは今年10月に試験打ち上げを予定しており、今回の燃焼試験はそれに向けた最後の関門だった。

この成功で、韓国は独自の宇宙ロケットの打ち上げに向け、大きく近づくことになった。

KSLV004a.jpg打ち上げに向けた準備中のKSLV-IIの試験機 (C) KARI

韓国のロケット

韓国の宇宙開発は1990年代から本格的に始まり、とくに小型の人工衛星の開発では大きな成果をあげ、現在では他国に輸出するほどの規模にまで成長している。

一方でロケットの開発は遅れ、当初予定していた国産開発計画は頓挫。1998年に北朝鮮が衛星打ち上げにも転用できる大陸間弾道ミサイル「テポドン」を発射したことへの焦りもあり、2004年にロシアからの技術導入によってロケットを開発する道を選んだ。

そして、ロシアが手がける第1段と、韓国が手がける第2段とフェアリングをもつ、「KSLV-I」ロケット、愛称「羅老号」の開発が始まった。

当初、韓国はロシアからロケット技術を習得するつもりだったとされるが、ロシアは単にロケットの完成品を売り込むことだけを考えており、実際ロケットの組み立てや整備に韓国側が立ち会うことはできなかったという。

羅老号は2009年と2010年に打ち上げるも失敗。2013年1月30日に打ち上げた3号機でようやく成功し、衛星の軌道投入に成功した。しかし2009年の時点で、ロシア側から技術が得られないことが明確になり、それ以上の発展が見込めなかったことから、韓国は次世代のロケットを独自で開発することを決定する。

そして同年から開発が始まったのが「KSLV-II」ロケットである。

KSLV002.jpgロシアと共同開発された「羅老号」 (C) KARI

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

米の和平案、ウィットコフ氏とクシュナー氏がロ特使と

ワールド

米長官らスイス到着、ウクライナ和平案協議へ 欧州も

ワールド

台湾巡る日本の発言は衝撃的、一線を越えた=中国外相

ワールド

中国、台湾への干渉・日本の軍国主義台頭を容認せず=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネディの孫」の出馬にSNS熱狂、「顔以外も完璧」との声
  • 4
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 5
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 6
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 7
    「裸同然」と批判も...レギンス注意でジム退館処分、…
  • 8
    Spotifyからも削除...「今年の一曲」と大絶賛の楽曲…
  • 9
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 10
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 4
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 5
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 6
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 7
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 8
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 9
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 10
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 6
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 7
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中