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長時間労働で減退する、日本の働き盛りの知的好奇心

2017年11月29日（水）14時30分
舞田敏彦（教育社会学者）

長時間労働がおそろしいのは、労働者の生活破壊（過労死など）をもたらすことだが、知識への欲求（知的好奇心）を削いでしまう可能性もある。＜図2＞は、週間の平均就業時間と、同じ調査で「新しいことを学ぶのは好きだ」と回答した比率の相関図だ。

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右下がりの傾向で、仕事時間が長い国ほど知的好奇心が低いという、マイナスの相関関係が見受けられる（相関係数は－0.7064）。

長時間労働は知的好奇心を減退させる。長時間労働が過ぎると、新しいことへの興味、未知のことを吸収しようという意欲も萎えるのはあり得ることだ。読書をとっても、頻度の減少が著しいのは働き盛りの層だ（参考記事「働き盛りが読書しない日本に、やがて訪れる『思考停止』社会」）。

変化の激しい現代社会では、知的好奇心を枯らすことなく、学び続けなければならない。そのことで、斬新なイノベーションも生まれてくる。＜図2＞の傾向に因果関係があるのならば、長時間労働は早急に是正すべきという強い提言に繋がる。

しかし上記の散布図が因果関係を示しているとは限らない。2つの変数には、共通の背因（根）があるかもしれない。「国民性」という曖昧な言葉で片付けるのは簡単だが、両方とも子ども期の学校教育の影響によるものと考えることもできる。

日本の学校教育では、長時間労働を厭わない精神が子どもに植えつけられる。皮肉なことに、教師がそのモデルになっている。また受験準備の詰め込み教育で、「学びとは苦行だ」という思い込みも刷り込まれている。＜図2＞の日本と韓国の位置が象徴的だ。

もしそうなら、学校教育の問題ということになる。今年春に公示された新学習指導要領では、こうした弊害を克服する方向が示されている（アクティブ・ラーニングの重視など）。21世紀の学校では、学びの楽しさを理解させること、生涯にわたって学習する態度を育むことに重点を置かねばならない。

＜資料：OECD「PIAAC 2012」＞

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