最新記事

満月

68年ぶりの超特大スーパームーン、11月14日に:気になる大地震との関連性

2016年11月4日(金)16時05分
高森郁哉

2013年のスーパームーン Jon Nazca-REUTERS

 地球を回る月の公転軌道が楕円形であるため、通常よりも大きな満月が観測されることがある。この通称「スーパームーン」は今年3回あるが、なかでも今月14日のスーパームーンは、21世紀に入ってからこれまでで最大のサイズになることから、広く関心が寄せられている。

11月14日の満月は68年ぶりの大きさ

 次のスーパームーンについては、NASAや日本の国立天文台のサイトに詳しい説明がある。国立天文台によると、「11月14日は月が20時21分に近地点(地心距離 約35万6千キロメートル)を通過し、南中時刻の少し前の22時52分に満月」になるとのこと。満月の瞬間の月の視直径は約33分30秒角で(角度の60分は1度に等しい)、今年最小だった4月22日の満月の29分24秒角よりも1割以上大きくなる。NASAによると、近地点の満月は、遠地点の満月よりも最大で14%大きく見え、30%明るくなるという。

topics02-1-m.jpg

 また、14日の月と地球の距離は、1948年1月26日以来68年ぶりの近さになる。次にこれ以上近づくのは、18年後の2034年11月24日だ。

スーパームーンとは

 「スーパームーン」は正式な天文学用語ではない。Wikipediaによると、占星学者のリチャード・ノール氏が1979年、雑誌への寄稿記事で「軌道中で地球に最接近(90%以内)した新月または満月。即ち、地球と月と太陽が直線上に並び、月が地球に最も接近した状態」と定義したという。


 さらに、近地点に到達する前後1時間以内に満月または新月になり、通常のスーパームーンよりもさらに大きく見える現象は「エクストラ・スーパームーン」と呼ばれる。こうした満月はおよそ18年に1度の割合で観測されるという。ただし11月14日の場合は、近地点から満月までに約2時間半かかるため、これには該当しない。

月の引力が巨大地震の原因になり得る?

 先述の占星学者ノール氏は自身のサイトで、巨大地震の前後にスーパームーン現象が起きている例を多数挙げて、スーパームーンが大地震を引き起こすと主張してきた(一例を挙げると、2011年3月11日の東日本大地震の8日後、3月19日にスーパームーンが起きている)。こうした主張に対し、スーパームーンと大地震を関連づける科学的な証拠は存在しないというのが、従来の科学者らの共通認識だった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ウクライナ大統領「独立守った」、ロ侵攻から4年 平

ワールド

プーチン大統領、エネ施設の警備強化を命令 侵攻開始

ワールド

トランプ氏、新関税15%方針維持 10%から変更時

ビジネス

米住宅価格指数、12月は前月比0.1%上昇に鈍化=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 6
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    ウクライナに強硬姿勢を取るのはハンガリーだけでは…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中