最新記事

サイエンス

アメリカの科学者、ゾンビ襲来を警告

More Funding, Research Needed to Prevent 'Zombie Apocalypse'

ただのフィクションと侮るなかれ、「ゾンビ感染」のリスクは高まっている

2015年12月18日(金)18時09分
ジェシカ・ファーガー

ゾンビ流行! 近年続発する世界的な感染パニックは、対策を疎かにする人類への警告なのか Hannibal Hanschke-REUTERS

 もしゾンビの襲来が怖くて夜も眠れないなら、いざという時のための準備をしておくと安心だ。飲用水や食糧を備蓄して、非常箱や手回し式の自家発電ラジオ、懐中電灯などの必需品を買い揃える。自衛のための武器も入手したほういいかもしれない。

 まだそんな準備をしていない人は注意した方がいい。ゾンビの恐怖はいつやって来てもおかしくない。今週、イギリスの医学誌「ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル」に、ゾンビの感染と予防について歴史的、疫学的に検証した記事が掲載された。

 筆者のタラ・スミスは、米オハイオ州・ケント州立大学の准教授で、専門は公共衛生学。ゾンビ(またの名を「ウォーキング・デッド」)の脅威への意識を高めることが記事の趣旨だという。ゾンビの歴史は、16世紀のハイチにまで遡る。

 スミスによると、現代の感染症は、動物間で感染していた病原体がやがて人間から人間への感染に拡大することによって引き起こされる。エボラ出血熱や狂犬病、プリオン病などの感染拡大は、確かにこうした現象から発生している。

症状は歩行のふらつき、うめき声......

 こうした感染症の症状は様々だが、多くの犠牲者に共通しているのは「歩行のふらつき、うめき声を上げる、緩慢な動作、病前の性格的特徴の喪失、そして最終的には肉体の腐敗」だ。

 さらに、「ゾンビ病原体の感染が増加しているのは、国際社会に対して、もっと資金を投入し、科学者と政府関係者が協力して、壊滅的な感染症の脅威に備えなければならないという警告だ」と、主張する。

 もちろんこの記事はジョークで、権威ある医学誌のクリスマス特別号の一部だ。しかし、なるほどと納得させられるところもある。特に感染症対策への意識の向上を呼び掛けているところだ。ゾンビ襲来を想定すれば、人々は重要な書類を安全なところに保管したり、緊急時に家族がどこへ避難するか相談したりといった非常時への備えについて考えさせられる。

 スミスは、「歴史的、文化的、科学的なゾンビ研究」を行なう「ゾンビ研究会」の顧問を務めている。研究会の幹部には、他にも医療、法律、軍事情報、脳神経科学など様々な分野の専門家やゾンビ愛好家が名を連ねている。

 ほとんどの一般の人(そして相当数の政府職員も)は、実際に感染症が発生した際の行動計画やインフラ設備など持っていない。昨年発生したエボラ出血熱の感染拡大では、そのお粗末な現状が明らかになっている。

全米の大学にはソンビ学講座も

 アメリカの政府機関、疾病予防管理センター(CDC)も、同様の危機感から数年前に「ゾンビ対策キャンペーン」を開始し、コミックのハンドブックまで制作した。この中では、「ゾンビ襲来」時には外出は控えること、十分な食糧と水を確保することなどを呼び掛けている。またCDCが感染予防のワクチン研究を進めること、各地の医療施設が簡単な血液検査を実施すること、といった安心情報も提供している。

ニュース速報

ビジネス

ポンドが対ユーロで2年ぶり安値、英中銀総裁発言受け

ビジネス

ブレグジットめぐる不透明性、短期的に世界成長押し下

ビジネス

夏に追加緩和必要か、EU離脱決定で景気見通し悪化=

ワールド

英国のEU離脱迅速に、欧州崩壊せず=ドイツ副首相

MAGAZINE

特集:BREXITの衝撃

2016-7・ 4号(6/28発売)

世界を揺るがせたイギリス国民投票のEU離脱派勝利。リーマン危機級のパニックが再びグローバル経済を襲うのか

人気ランキング (ジャンル別)

  • 最新記事
  • コラム
  • ニュース速報
  1. 1

    もし第3次世界大戦が起こったら

  2. 2

    英キャメロン首相「EU離脱派6つのウソ」

  3. 3

    ハーバードが絶賛する「日本」を私たちはまだ知らない

  4. 4

    ISISが3500人のNY「市民殺害リスト」をアプリで公開

    無差別の市民を選び出し、身近な標的を殺せと支持…

  5. 5

    財政赤字を本気で削減するとこうなる、弱者切り捨ての凄まじさ

  6. 6

    未婚男性の「不幸」感が突出して高い日本社会

  7. 7

    「国家崩壊」寸前、ベネズエラ国民を苦しめる社会主義の失敗

  8. 8

    コンビニATM14億円不正引き出し、管理甘い日本が狙われる

    アフリカ諸国、東欧、中東などでは不正分析ソフト…

  9. 9

    搾取されるK‐POPのアイドルたち

  10. 10

    Windows10の自動更新プログラム、アフリカのNGOを危険にさらす

  1. 1

    レイプ写真を綿々とシェアするデジタル・ネイティブ世代の闇

    ここ最近、読んでいるだけで、腹の底から怒りと…

  2. 2

    英国のEU離脱問題、ハッピーエンドは幻か

    欧州連合(EU)にさらに権限を委譲すべきだと答え…

  3. 3

    伊勢志摩サミットの「配偶者プログラム」はとにかく最悪

    <日本でサミットなどの国際会議が開催されるたび…

  4. 4

    嫌韓デモの現場で見た日本の底力

    今週のコラムニスト:レジス・アルノー 〔7月…

  5. 5

    間違い電話でわかった借金大国の悲しい現実

    ニューヨークに住み始めた僕は、まず携帯電話を手…

  6. 6

    中古ショップで見える「貧困」の真実

    時々僕は、自分が周りの人々とは違った経済的「…

  7. 7

    移民問題が「タブー」でなくなったわけ

    ここ数年、僕たちイギリスの国民は、一部の政治…

  8. 8

    【市場】いよいよ終わりの始まりが始まった

    いよいよ終わりの始まりが始まった。それは日銀のマ…

  9. 9

    パックンが斬る、トランプ現象の行方【後編、パックン亡命のシナリオ】

    <【前編】はこちら> トランプ人気は否めない。…

  10. 10

    日本で盛り上がる「反知性主義」論争への違和感

    日本で「反知性主義」という言葉が流行している…

  1. 1

    メルセデス・ベンツの長距離EV、10月に発表=ダイムラー

    ドイツの自動車大手ダイムラーは、メルセデス・…

  2. 2

    米フロリダ州の乱射で50人死亡、容疑者は警備最大手に勤務

    米フロリダ州オーランドの、同性愛者が集まるナ…

  3. 3

    英国のEU離脱派と残留派、なお拮抗=最新の世論調査

    11日に公表された世論調査によると、英国の欧…

  4. 4

    英EU離脱は連合王国のリスク、元首相2人が警告

    英元首相のトニー・ブレア氏とジョン・メージャ…

  5. 5

    ECBのマイナス金利、銀行に恩恵=コンスタンシオ副総裁

    欧州中央銀行(ECB)のコンスタンシオ副総裁…

  6. 6

    米国株式市場は続落、原油安と世界経済懸念が重し

    米国株式市場は2日続落で取引を終えた。原油が…

  7. 7

    NY市場サマリー(10日)

    <為替> 原油安や銀行株主導で世界的に株安が…

  8. 8

    インタビュー:世界的な低金利、エンダウメント型投資に勝機=UBSウェルス

    UBSウェルス・マネジメントのグローバルCI…

  9. 9

    焦点:タカタ再建、「ラザード」効果で進展か 車各社との調整に期待

    欠陥エアバッグ部品の大量リコール(回収・無償…

  10. 10

    英国民投票、「EU離脱」選択で何が起こるか

    欧州連合(EU)は6月23日の英国民投票を控…

定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
リクルート
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

0歳からの教育 育児編

絶賛発売中!

コラム

パックン(パトリック・ハーラン)

モハメド・アリ、その「第三の顔」を語ろう

STORIES ARCHIVE

  • 2016年6月
  • 2016年5月
  • 2016年4月
  • 2016年3月
  • 2016年2月
  • 2016年1月