最新記事

メディア

パーフェクトな容姿に「変身」したイバンカ　その品位はどこに？

2017年2月27日（月）17時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

ニューヨーク近代美術館で催されたイベントに姿を見せたイバンカ　Andrew Kelly-REUTERS

＜ドナルド・トランプ大統領の長女イバンカに密かに囁かれる疑惑。自身のアパレルブランドはトラブルを抱えるなど、マイナスイメージのニュースが多い中「真のファーストレディ」としての品位が問われる＞

「真のファーストレディ」と目されるイバンカ。昨年の大統領選を通して日本でも知名度を上げたが、才色兼備というイメージの一方で意外なニュースがぽつぽつと聞こえてきた。

「トランプ砲」をはじめとする「斬新」な外交方法で話題に事欠かない父親の後ろで霞んでしまっているが、アメリカの多くの女性向けメディアはイバンカへの「整形疑惑」を頻繁に取り上げている。

セレブリティの美容整形に関する情報を掲載するサイト「celebritysurgerynews」は、イバンカの目、鼻、口そして胸の少なくとも４カ所で「何か」が起こったと指摘する。

イバンカ自身は1997年に大手出版社ハ―ストが発行する「Seventeen」誌のカバーガールに抜擢され、本格的にデビュー。当時の写真はティーンエイジャーらしくとても可愛らしい。181cmの高身長で長い四肢、端正な顔立ちでモデルとしての条件もクリアしている。コレクションを舞台にショーモデルとして活躍するモデルたちの平均的な身長が178cmであることを考慮しても、遜色ない。

美女の原石として羨望の対象になるレベルだが、父親のアグレッシブな遺伝子を受け継いだ影響か否か、彼女自身はこれに満足しなかったようだ。1999年、18歳の時の写真はナチュラルな印象を受けるが、2004～05年にかけて小鼻の広がりがキュッと引き締まり、全体的にスマートな印象の鼻になった。

ivanka01.jpg

celebritysurgerynews.com

そしてこの変化の後、メディアの前に姿を現すごとにイバンカは、シャープな輪郭、セクシーな目もと、すっきりした鼻を披露している。

いよいよの転換期は2006年。この年のハロウィーンにハリウッドで催されたパーティーに参加したイバンカの大きな変化をメディアは見逃さなかった。短期間でボリュームアップした胸元は瞬く間に話題に。ただ、残念なことに｢自然な美しさではない｣と評された。

ivanka02.jpg

celebritysurgerynews.com

現在はこの胸元でイバンカのイメージは定着し、メディア露出の際には、身に纏う高級メゾンのドレスやアクセサリーから華やかなセレブぶりが紹介されている。その一方で、自身の手がけるアパレルブランド『IVANKA TRUMP』の生産拠点について揉めるなど、「何か」と話題に事欠かない。

同ブランドのアイテムの多くは人件費が比較的安価な中国で生産されアメリカに輸入されている。トランプは通商政策として中国からの輸入に45％の関税を課す「バイ・アメリカン法」を提唱しており、これに反していると非難を浴びている。

【参考記事】自由主義を装った重商主義の危険

ニュースサイト「ビジネスインサイダー」によれば、『IVANKA TRUMP』側は「ブランドの価値は、それが生み出す利益だけでなく、品位によって評価される」と主張している。実業家、モデルそしていまやアメリカを手中に収めたトランプファミリーの才女イバンカ。自身の名を冠したブランドだけでなく「真のファーストレディ」の「品位」が何かという点も素顔の彼女に問いたいものだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10％から15％に引
2026.02.22

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、ＡＩ相場の次の試金
2026.02.22

ワールド

焦点：「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資
2026.02.22

ワールド

焦点：米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
2026.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 5
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 6
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 7
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中