最新記事

インタビュー

話題のモンテッソーリ教育を、家庭で実践する秘訣

2017年7月31日(月)12時25分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

当時、モンテッソーリ教育独自の「教具」を手に入れることはできませんでしたが、根底にある考え方を私なりに吸収し、試行錯誤しながら家庭で実践していったのがよかったのだと思います。

また、子供は夢中で何かをしている時は非常に集中している時です。そんな時は決して声をかけず見守ることが大切です。どうしても子供に口出ししたくなりますが 親が話しかけると集中力も途切れます。

命令したり指示したりするのではなく、子供を観察し、ひとりでできるように手伝い、そして次の段階へとサポートしてあげる。このように育てると、集中力も、自分で考える力も自然と身についていきます。そして、ただ答えを見つけるだけでなく、自由にあらゆる発想をできる素地が備わっていくのです。

今後、AI(人工知能)が発達していく中で、これまで以上に自由な発想や創造力、新しいものや考えを生み出す力が必要とされる時代がやってきます。モンテッソーリ教育を受けて世界を変えた起業家たちのような力を、わが子にも身につけさせたいなら、家庭での「観察」がその第一歩になるでしょう。

楠本佳子(くすもと・よしこ)
「こどもみらい塾(岡山)」塾長。岡山県在住。東京理科大学薬学部卒業後、研究所に勤務。家庭教師15年、塾講師4年のキャリアをもつ。モンテッソーリ教育の考え方をベースに、東大生と早大生を育てた自身の経験、幼稚園児から高校生までを教えた経験、さらにはコーチング、心理学、脳科学の成果をまとめた独自の指導法を確立している。


『12歳までに「勉強ぐせ」をつけるお母さんの習慣』
 楠本佳子 著
 CCCメディアハウス

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガリニューアル!
 ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米電力会社が多額投資、データセンター需要で 料金上

ビジネス

欧州企業の第4四半期利益予想、1.1%減と大幅に改

ビジネス

FRBの政策「想定より引き締め的」、ミラン理事が利

ワールド

日米間になお隔たり、調整を加速=対米投融資で赤沢経
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中