米ハイテク株投資が一部で恐る恐る再開...強気筋も警戒緩めず

世界的な株安で急落した米ハイテク株に恐る恐る投資家が戻り始めている。ただ、一部の銘柄は依然としてバリュエーションが高く、再び市場が急落すれば押し目買いを入れた投資家が痛手を負うリスクがある。写真はニューヨークで３月撮影（２０２４年　ロイター／Brendan McDermid）

世界的な株安で急落した米ハイテク株に恐る恐る投資家が戻り始めている。ただ、一部の銘柄は依然としてバリュエーションが高く、再び市場が急落すれば押し目買いを入れた投資家が痛手を負うリスクがある。

ハイテク株が多いナスダック１００指数は、米経済に対する懸念や円キャリー取引の巻き戻しなどを背景とする世界的な株価急落を受けて、先月付けた最高値から１３％以上下落した。

　

これを受けて一部のハイテク株は株価収益率（ＰＥＲ）ベースで割高感が薄らいでおり、これまで投資をためらっていた投資家から見て魅力が高まっている。

Ｓ＆Ｐ５００情報技術（ＩＴ）セクターの１２カ月先予想ＰＥＲは２６．１倍。ＬＳＥＧデータストリームによると、７月は３１．３倍と２００２年以来の高水準だった。

それでも、強気な投資家でさえ慎重に動いている。ＩＴセクターのＰＥＲはやや低下したものの、依然、過去１０年間の平均である２０．７倍を大きく上回る。Ｓ＆Ｐ５００全体のＰＥＲに対するプレミアムは３２％で、過去１０年間の平均の２倍以上に相当する。

このため、市場が再び混乱した場合、ＩＴセクターは売りが出やすくなる恐れがある。大手ＩＴ企業の決算がまちまちなことや、著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いる投資会社バークシャー・ハサウェイが保有するアップル株を半分に減らしたことなども、投資家が慎重に動く理由になっている。

ダコタ・ウエルスのシニア・ポートフォリオ・マネジャー、ロバート・パブリク氏は「全てを賭けるつもりはないが、ある程度の買いは入れた」と発言。

同氏は７月初めにエヌビディア、ブロードコム、アマゾン・ドット・コムなどの株式を一部売却したが、ここ数日で一部のハイテク株の買いを再開。「こうした企業の見通しはいずれも変わっていないと思う」と語った。

ナスダック１００指数が７月に最高値を付けて以降、エヌビディアは２７％近く急落。アマゾンは１８．５％、アルファベットも約１７％下落している。

これを受け、一部の投資家は直ちに押し目買いを入れた。ゴールドマン・サックスの今週のリポートによると、世界のヘッジファンドは、Ｓ＆Ｐ５００指数が一時４．２５％急落した今月５日に１日としては過去５カ月で最大規模の買いを入れた。買いはおおむねＩＴセクターに集中し、特に半導体株が買われた。

最近の下落にもかかわらず、ナスダック１００指数は年初から６％上昇。強気筋は好調な企業業績を指摘することが可能だ。ＩＴセクターと通信サービスセクターの第２・四半期決算は前年比でそれぞれ１９％、２８％の増益となる見通しだ。

ホライゾン・インベストメント・サービシズのチャック・カールソン最高経営責任者（ＣＥＯ）は「投資したい銘柄がある。業績は底堅いとみられ、バリュエーションも改善した。そうなればある程度の資金を再び投資する価値がある」と述べた。

同ＣＥＯは、半導体のブロードコムとクアルコムの株式を買い増すかどうか検討中という。

大型ハイテク株を個別に分析すると、ＰＥＲが過去１０年の平均を下回っている銘柄と上回っている銘柄がある。

例えば、メタ・プラットフォームズのＰＥＲは２１．７倍で、過去１０年平均の２５倍を下回っているが、マイクロソフトは３０倍と、過去１０年平均の２５倍を上回っている。