最新記事
テレグラム

テレグラム、1年以内にユーザー10億人超えへ　創業者が見通し

2024年4月18日（木）09時54分
ロイター

通信アプリ、テレグラムの創業者パベル・ドゥロフ氏は１年以内に月間ユーザー数が１０億人を超えるとの見通しを示した。資料写真、２０１６年２月撮影（２０２４年　ロイター／Albert Gea）

通信アプリ、テレグラムの創業者パベル・ドゥロフ氏は米ジャーナリスト、タッカー・カールソン氏とのインタビューで、１年以内に月間ユーザー数が１０億人を超えるとの見通しを示した。

カールソン氏のＸアカウントに１７日、インタビュー動画が投稿された。

テレグラムの月間ユーザー数は現在９億人。ドゥロフ氏は、テレグラムの目標は「中立的なプラットフォーム」であり続けることで、「地政学的なプレーヤー」になることではないと語った。

テレグラムに対する政府の干渉を理由に２０１４年に母国ロシアを離れたとも明かした。

テレグラムの競合となるメタ・プラットフォームズ傘下の対話アプリ「ワッツアップ」の月間アクティブユーザー数は２０億人を超えている。英紙フィナンシャル・タイムズは３月、テレグラムは黒字化すれば米国上場を目指すだろうと報じた。



［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2024トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます

次のページ【動画】めったに表に出ないテレグラム創業者のインタビュー映像
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

独ＶＷ、28年末までにコスト20％削減を計画＝独誌
2026.02.16

ビジネス

高市首相と会談、植田日銀総裁「一般的な経済・金融情
2026.02.16

ビジネス

地盤ネットＨＤ、井村氏が代表の会社と投資機能活用な
2026.02.16

ワールド

タイ経済成長率、25年2.4％　今年予想1.5─2
2026.02.16
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ？ …
  • 10
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中