最新記事

ものづくり

なぜファッションが「貧困問題」を解決できるのか? 白木夏子氏インタビュー

2022年6月22日(水)17時57分
白木夏子(ジュエリーブランドHASUNA founder & CEO)
白木夏子氏

Natsuko Shiraki

<「エシカル」という概念を日本に広めた経営者の白木夏子氏が、新著『ファッションの仕事で世界を変える』に込めた「ものづくり」への思い>

※このインタビュー記事は、本の要約サービス「flier(フライヤー)」からの転載です。

「エシカルな方法でジュエリーがつくれることを業界の人たちに知らせることから世界を変えていきたい」。こうした志のもと、人や社会、環境に配慮したジュエリーブランドHASUNAを立ち上げ、CEOとして世界で活躍する白木夏子さん。エシカルという概念を広めてきた白木さんは、新著『ファッションの仕事で世界を変える』(筑摩書房)にどんなメッセージをこめたのでしょうか?

◇ ◇ ◇


ビジネスや起業によっても貧困や環境問題へのアクションを起こせる

『ファッションの仕事で世界を変える』を執筆したきっかけは、ちくまプリマー新書の編集者さんから、若い方向けにエシカルや起業のノウハウをまとめてほしいとお声がけいただいたことです。ちょうどHASUNAを起業した2009年から10年が経ったタイミング。良い節目だし、今までの経験や研究の集大成となるものをつくりたいと思っていました。

これまでは、私個人の起業経験やマインドセットに関わる部分をビジネス書やエッセイとして綴ってきました。ですが今回は、データやエビデンスに基づいて、エシカル・ビジネスを立ち上げ軌道に乗せるための道筋を体系的に書くという初の試みでした。

また、武蔵野大学アントレプレナーシップ学部で教員として起業家育成と研究を行ってきたことも執筆に影響しています。若い方々に、起業家としての視点の持ち方や事業計画書のつくり方、マーケティングなどを教えることが増えてきました。そのなかで体系立ててきた起業のプロセスや実例をまとめたのが本書です。貧困や環境問題に対するアクションは国際協力などの援助だけではない。ビジネスや起業によっても行動を起こし、世界を変えていける――。そんなメッセージを若い方々に伝えられたらと思っています。

「エシカル」という言葉が広がった3つのターニングポイント

日本では現在、「サステナブル(持続可能な)」「エシカル(倫理的な)」という言葉が当たり前のように使われるようになっています。ですが、HASUNAの構想を考え始めた2008年当初は、ネットで「エシカル」と検索しても日本語では何も情報が出てこなかった。また、フェアトレード認証マークのついた商品も限られたショップでしか買えなかったのです。

振り返ると、そこから現在に至るまで変化のターニングポイントが3つありました。

220621fl_sni02.jpeg

ファッションの仕事で世界を変える
 著者:白木夏子
 出版社:筑摩書房
 要約を読む

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米1月CPI、前年比2.4%上昇 伸び鈍化し予想も

ワールド

米・ロ・ウクライナ、17日にスイスで和平協議

ワールド

米中外相、ミュンヘンで会談 トランプ氏の訪中控え

ビジネス

EU貿易黒字が縮小、米関税と中国の攻勢が響く
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    毛沢東への回帰? それとも進化? 終身支配へ突き…
  • 7
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    やはりトランプ関税で最も打撃を受けるのは米国民と…
  • 10
    「賢明な権威主義」は自由主義に勝る? 自由がない…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中