コラム

木村正人 欧州インサイドReport

津田梅子、下田歌子、安井てつが開いた日本の「女子教育」...明治から現在で、どこまで進んだか

2024年08月06日（火）18時45分

しかし日本の現実は厳しい。女子の大学在学比率は学部の45.7%が大学院になると一気に32.8%に下がる。英高等教育専門誌タイムズ・ハイヤー・エデュケーションの世界大学ランキング2024によると、女子学生の比率は京都大学で25%。ケンブリッジ大学は48%だ。

研究者に占める女性の割合は英国38.7%、米国34%、フランス28.3%、ドイツ28.1%、韓国21.4%に比べて日本は17.8%と格段に低い。女性研究者数は2013年の13万600人から22年には18万3300人に増えたものの、割合では14.6%から18.3%に改善しただけだ。

英国のアテナスワン憲章

東京大学多様性包摂共創センターの小川真理子特任准教授は論考「学術・科学技術分野における女性研究者支援政策の現状と課題」の中で「上位職階に上がると女性割合が減少すること、また女性が理工系を進路として選びにくい傾向が要因として考えられる」と指摘している。

津田梅子は米ブリンマー大学に2度目の留学をし、生物学を選考したリケジョ（理系女子）の先駆けである。後にノーベル生理学・医学賞を受賞するトーマス・ハント・モーガン教授の下でカエルの卵に関する研究に携わり、共同論文は日本人女性で初めて自然科学分野で英学術雑誌に掲載された。

英国では2005年、高等教育機関における女性のキャリアを促進するアテナスワン憲章が制定された。大沼教授は「英国の大学では憲章を推進することが求められ、評価が低いと政府の研究資金を申請できなくなるなど大きな問題になる。このため改善に努めなくてはならない」と語る。

日本でも高等教育機関におけるジェンダーの壁を打ち崩す不断の努力が求められている。

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プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正（元慶応大学法科大学院非常勤講師）や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002～03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』（ウェッジ）、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』（いずれも新潮新書）。
masakimu50@gmail.com
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