コラム

木村正人 欧州インサイドReport

津田梅子、下田歌子、安井てつが開いた日本の「女子教育」...明治から現在で、どこまで進んだか

2024年08月06日（火）18時45分

しかし日本の現実は厳しい。女子の大学在学比率は学部の45.7%が大学院になると一気に32.8%に下がる。英高等教育専門誌タイムズ・ハイヤー・エデュケーションの世界大学ランキング2024によると、女子学生の比率は京都大学で25%。ケンブリッジ大学は48%だ。

研究者に占める女性の割合は英国38.7%、米国34%、フランス28.3%、ドイツ28.1%、韓国21.4%に比べて日本は17.8%と格段に低い。女性研究者数は2013年の13万600人から22年には18万3300人に増えたものの、割合では14.6%から18.3%に改善しただけだ。

英国のアテナスワン憲章

東京大学多様性包摂共創センターの小川真理子特任准教授は論考「学術・科学技術分野における女性研究者支援政策の現状と課題」の中で「上位職階に上がると女性割合が減少すること、また女性が理工系を進路として選びにくい傾向が要因として考えられる」と指摘している。

津田梅子は米ブリンマー大学に2度目の留学をし、生物学を選考したリケジョ（理系女子）の先駆けである。後にノーベル生理学・医学賞を受賞するトーマス・ハント・モーガン教授の下でカエルの卵に関する研究に携わり、共同論文は日本人女性で初めて自然科学分野で英学術雑誌に掲載された。

英国では2005年、高等教育機関における女性のキャリアを促進するアテナスワン憲章が制定された。大沼教授は「英国の大学では憲章を推進することが求められ、評価が低いと政府の研究資金を申請できなくなるなど大きな問題になる。このため改善に努めなくてはならない」と語る。

日本でも高等教育機関におけるジェンダーの壁を打ち崩す不断の努力が求められている。

【関連記事】
「リケジョ」を育てる気がない日本の教育現場
日本と中東の男女格差はどちらが深刻か

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号（3月31日発売）は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正（元慶応大学法科大学院非常勤講師）や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002～03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』（ウェッジ）、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』（いずれも新潮新書）。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

不明兵捜索、時間との戦い　イランの猛攻耐えた米軍救
2026.04.05

ワールド

トランプ氏、イランに合意期限「6日」　米戦闘機乗員
2026.04.05

ワールド

米、イランで不明の戦闘機乗員救出　トランプ氏「史上
2026.04.05

ワールド

イラク南部の巨大油田に攻撃、3人負傷　イラン国境に
2026.04.05
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は？ 飛行…
  • 8
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 7
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 9
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story