コラム

「騙されるAI」0.001%の誤情報の混入で誤った回答を導く巨大な罠

2025年05月05日(月)10時46分
「騙されるAI」0.001%程度の誤情報の混入が誤った回答を導く

Deemerwha studio -shutterstock-

<AIは誤情報にきわめて脆弱、人間よりもはるかに騙されやすい。やろうと思えばコストパフォーマンス高く汚染を実行し、AIを騙すことができる>

近年、AIの利用が拡大している一方で、AIが人を「騙す」ことも増えてきている。ハルシネーション(幻覚)はその代表例で、存在しない資料や人物、時には判例までもをでっちあげて、あたかもほんとうにあるかのように回答するのだ。

また、システム開発でAIにコードを生成させることも増えているが、そこでも存在しないパッケージを利用するといったハルシネーションが問題になっている。

しかし、逆にAIが騙される事例が増加していることはまだあまり知られていないようだ。


AIを手懐けるLLMグルーミング

LLMはラージ・ランゲージ・モデルの略で、ChatGPTなどの最近注目されているAIはLLMである。莫大なデータから学習している。

当然のことながら、学習のもとになるデータが正しくなければ回答も誤ったものとなる。信頼できないデータが混入することをデータ・ポイゾニングと呼び、よく「ゴミを入れればゴミが出る」と言われる。

人間が吟味した正しいデータだけ渡せばよいと考えるかもしれないが、人間がいちいち内容を吟味できるようなデータ量ではない。信頼できるようなデータ、たとえば科学論文のデータベースならよいかというと、そこには現在では誤っていることがわかっている過去の論文も多く含まれている。

大手メディアなら正しいわけでもなく、どのメディアでも誤報があるし、過去に報道した事実が新しい事実で更新されることもある。科学的事実も社会的事実も時とともに更新される以上、過去に正しいとされたものが「誤ったもの」になることは珍しくない。

しかし、人間はいちいち過去の記録に「更新済み」などと書き加えたりしない。やっかいなことに、新しい科学的事実や社会的事実は立証されるまで、誤りもしくは不正確な未検証のものとして扱われ、陰謀論扱いされることも少なくない。

プロフィール

一田和樹

複数のIT企業の経営にたずさわった後、2011年にカナダの永住権を取得しバンクーバーに移住。同時に小説家としてデビュー。リアルに起こり得るサイバー犯罪をテーマにした小説とネット世論操作に関する著作や評論を多数発表している。『原発サイバートラップ』(集英社)『天才ハッカー安部響子と五分間の相棒』(集英社)『フェイクニュース 新しい戦略的戦争兵器』(角川新書)『ネット世論操作とデジタル影響工作』(共著、原書房)など著作多数。X(旧ツイッター)。明治大学サイバーセキュリティ研究所客員研究員。新領域安全保障研究所。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米ブルー・アウル、傘下2ファンドの引き出し制限 請

ワールド

WTO加盟国の一部、電子商取引の関税回避で合意

ビジネス

原油先物も為替も投機的な動き高まっている=片山財務

ビジネス

米テスラの第1四半期世界販売、1年ぶり低水準 在庫
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story