大量離職の傾向3年目へ、28％が1年以内転職予定＝ＰｗＣ調査

プライスウォーターハウスクーパース（ＰｗＣ）の調査で、今後１年以内の転職を予定している労働者が、２２年に米国などで顕著になった「大量離職」期よりも多いことが分かった。写真は２０２１年１２月にボストンで撮影（２０２４年　ロイター/Brian Snyder）

Divya Chowdhury

［ムンバイ　２５日　ロイター］ - 世界的なコンサルティング大手プライスウォーターハウスクーパース（ＰｗＣ）が労働者に仕事や職場環境を尋ねる「グローバル従業員意識／職場環境調査『希望と不安』」（２０２４年版）を発表した。それによると、今後１年以内の転職を予定している労働者が、２２年に米国などで顕著になった「大量離職」期よりも多いことが分かった。

調査には５万６０００人超が回答。現在の勤務先から１年以内に転職する可能性について「非常に高い、または極めて高い」との回答は約２８％に及び、２２年の１９％や２３年の２６％を突破。大規模な離職傾向は３年連続の様相となった。

また、過去１年間に仕事量が増え、職場で起きる変化のスピードが増したとの回答は約４５％に達した。職場で起きる変化に限ると、６２％がその前の１年間よりも多かったと答えた。

日常的に生成人工知能（ＡＩ）を使う労働者のうち、８２％が１年以内に業務効率が向上すると期待していた。また、生成ＡＩ利用の機会があればキャリアアップの武器になるとの信頼度の高さを反映して、生成ＡＩが給与水準の引き上げをもたらすとの回答はほぼ半数に及んだ。