コラム

世界初、イギリスで「イヌ用培養肉」販売開始 開発経緯と、事前アンケートの「意外な結果」とは?

2025年02月28日(金)22時35分
イヌ

(写真はイメージです) sergey kolesnikov-Shutterstock

<「培養肉」と日本で広まりつつある「代替肉」とはどう違うのか。将来的には猫用も? 培養肉ペットフードについて概観する>

2025年2月、世界初の「培養肉ペットフード」の店頭販売がイギリスで始まりました。

培養肉とは動物細胞から人工的に作った食用肉のことです。今回、ロンドンの企業「ミートリー(Meatly)」が開発、販売した犬用おやつ「チックバイツ(Chick Bites)」は、鶏卵から採取した細胞を培養した培養肉と栄養素を補完するための植物性材料とを組み合わせたものです。

日本では「歴史の浅い人工食品を愛犬に食べさせる」と考えた時、躊躇する飼い主も少なくないかもしれません。けれど、イギリスでは「ペットに培養肉を与えること」は私たちの予想を超えて受け入れられているという研究もあります。

培養肉ペットフードはどのような経緯で開発されたのでしょうか。イギリスではどれくらいの割合の人が、培養肉を受け入れているのでしょうか。概観してみましょう。

「培養肉」は「代替肉」の違い

「培養肉」は「代替肉」と混同されがちです。

どちらも「天然の食肉の代わりとして作られた食品」ではありますが、代替肉は「植物性の原料から作った肉に似せた食品」のことで、「大豆ミート」がよく知られています。簡単にいえば、ヴィーガン(完全菜食主義者、動物性食品を口にしないライフスタイル)も食べられるのが代替肉、動物性なので拒まれるのが培養肉です。代替肉を使った料理や冷凍食品は、日本でも徐々に広まっています。

一方、培養肉(細胞性食品)に関しては、日本の規制当局はまだ慎重な姿勢を見せています。世界的に見ても、規制当局が人間用として培養肉を承認している国はシンガポール、イスラエル、アメリカだけで、ペットフードとして承認している国はイギリスのみです。

しかし、アメリカ・フロリダ州では州内での培養肉の生産・販売を禁止する法律「Senate Bill 1084」が24年7月に施行されたり、EU諸国でもオーストリアやフランス、イタリアでは培養肉に対する慎重な態度を崩さなかったりと、米国内や欧米諸国でも足並みは揃っていません。なお、イギリスでも人間用の培養肉はまだ承認されておらず、培養肉の世界的な普及にはまだ時間がかかりそうです。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米マイアミ市長選、民主党候補が勝利 約30年ぶり

ビジネス

航空業界ネットゼロに黄信号、SAF供給不足 目標未

ビジネス

金利上昇続くより、日本の成長や債務残高GDP比率低

ワールド

米、中国軍のレーダー照射を批判 「日本への関与揺る
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ?
  • 3
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「財政危機」招くおそれ
  • 4
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 5
    「韓国のアマゾン」クーパン、国民の6割相当の大規模情…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 8
    「1匹いたら数千匹近くに...」飲もうとしたコップの…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story