最新記事
野生動物

巨体過ぎて救助できない座礁クジラを楽にする画期的ツールとは

Engineer Finds More Humane Way of Euthanizing Beached Whales

2024年1月11日(木)17時46分
ジェス・トムソン
打ち上げられたクジラ

打ち上げられたクジラは死ぬまでに何日も苦しむ(2012年に北イングランドで座礁したミンククジラ) REUTERS/Nigel Roddis

<海岸に打ち上げられたクジラの多くは死ぬまでに数日かかり、その間に大きな苦痛を味わう。「安楽死」にも銃や爆博物しかないのが実情だったが>

海岸に打ち上げられたクジラを長引く苦痛から救う画期的なツールが開発された。特大サイズの注射針だ。

いわゆる「クジラ安楽死キット」には、直径約0.7センチで、長さが約1〜1.5メートルのスチール製の針管が入っている。開発したのは人間と動物の手術器具の設計を手掛けるオーストラリアの技術者ジリアス・アンタナイティス。何らかの原因で海岸に打ち上げられた、助かる見込みのないクジラを安らかに死なせるためにこのキットを設計した。


座礁クジラの最期は悲惨だ。助かる見込みがないクジラをやむなく浜辺に放置すれば、多くの場合死ぬまでに何日もかかる。その間、自重で血流が滞り、日差しで皮膚は焼け、鳥などのスカベンジャーが群がってその体を少しずつついばむ。

「クジラの座礁は世界各地で多発している。特に何頭ものクジラが海岸に打ち上げられる『集団座礁』には、救助チームも手の施しようがなく、無念の思いに駆られるばかりだ。どうにか海に戻したとしても、生存できない場合が多く、生存が望めないクジラは、できる限り人道的に安楽死させる必要がある」と、マッコーリー大学の海洋生物学者カラム・ブラウン教授は本誌に語った。

これまでは銃や爆発物も

新たに開発された注射針は座礁クジラの心臓に直接薬剤を注入し、最小限の苦痛で安楽死させるための器具だ。これまでは、座礁した大型の海生哺乳類の安楽死には銃か、場合によっては爆発物が用いられてきたが、いずれも安らかな死とは言いがたい。

「心臓注射も全く苦痛を与えないわけではないが、長く苦しみながら死んでいくよりはるかにましだし、頭部に銃弾を撃ち込むよりも確実な方法だろう」と、ブラウンは言う。

心臓に注入する薬剤は塩化カリウムで、心停止による速やかな死を招く。

「塩化カリウムはさまざまな動物の安楽死に広く用いられ、アメリカでは人間の安楽死にも使用されている。静脈注射か心臓に直接注入する方法があり、後者のほうが即効性がある。十分な量を投与すれば心停止を引き起こし、患者は速やかに──数分以内に息を引き取る」と、ブラウンは説明する。「新しい器具はクジラ用に特大サイズにしたもので、心臓に直接注入する方式らしいから、使用には経験を積んだ獣医が必要になる」

クジラに注射をするのはただでさえ難しい。非常に厚くて硬い皮膚と脂肪層を貫通しなければならないからだ。そのためクジラ用の針は、大きさだけでなく、構造も普通の注射針とは異なる。

【20%オフ】GOHHME 電気毛布 掛け敷き兼用【アマゾン タイムセール】

(※画像をクリックしてアマゾンで詳細を見る)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米・イランが間接協議、域内情勢のエスカレーション回

ワールド

ベトナム共産党、国家主席にラム公安相指名 国会議長

ワールド

サウジ皇太子と米大統領補佐官、二国間協定やガザ問題

ワールド

ジョージア「スパイ法案」、大統領が拒否権発動
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    「隣のあの子」が「未来の王妃」へ...キャサリン妃の「ロイヤル大変貌」が話題に

  • 3

    「裸に安全ピンだけ」の衝撃...マイリー・サイラスの過激衣装にネット騒然

  • 4

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 5

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイ…

  • 6

    「まるでロイヤルツアー」...メーガン妃とヘンリー王…

  • 7

    「すごく恥ずかしい...」オリヴィア・ロドリゴ、ライ…

  • 8

    時速160キロで走行...制御失ったテスラが宙を舞い、4…

  • 9

    日本とはどこが違う? 韓国ドラマのオリジナルサウン…

  • 10

    中国の文化人・エリート層が「自由と文化」を求め日…

  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 3

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 4

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 5

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 6

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 7

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 8

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 9

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイ…

  • 10

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 7

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中