最新記事

医療

「声を上げずにはいられなかった」...コロナワクチンは安全か？ 医師たちの本当の声

2023年2月10日（金）17時26分
山田敏弘（国際ジャーナリスト）
新型コロナウイルス感染症ワクチン

kovop58-iStock

＜ワクチン接種に反対する声を「根拠なし」と切り捨ててよいのか。2つのニュースを受け、医師たちが語ったワクチンへの本当の評価とは＞

新型コロナの対策として、ワクチンの有効性が議論になっている。

新型コロナが蔓延して3年が過ぎたが、やっと昨年から徐々に経済活動や社会生活が再開されるようになった。そのきっかけはワクチン接種が社会の安寧をもたらしたという側面が大きい。一方で、日本のウイルス学者や医師たちがワクチンの危険性に声を上げている。

現在繰り広げられるワクチンをめぐる議論は、推進派と否定派の間で平行線をたどり、ワクチンを打つべきかどうかの明確な答えを出せないでいる人は少なくないだろう。

日本政府では、元ワクチン大臣の河野太郎デジタル相が「（新型コロナのワクチン接種に反対する）運動を行っている方々のほとんどは科学的に根拠のない話を繰り返している。デマを通じて接種を妨げるのは慎んでいただきたい」（1/29の講演にて）という発言をしている。

そこで本稿では、逆にワクチンのリスクを指摘する医師に取材を行い、その根拠を聞いてみた。

実はこの記事をまとめるきっかけになったのが、2つのニュースだ。一つは、2023年1月に、厚生労働省がコロナワクチンを接種した後に亡くなった36歳～96歳の男女5人に、「接種が原因で死亡した可能性が否定できない」として死亡一時金を支給することに決めたという報道。しかも同様に死亡一時金を、これまですでに15人に対して支払っているという。

実は、「可能性が否定できない」としているケースと、そうでないケースでは、明確な線引きがなされていないと指摘されている。例えば、病理医が因果関係ありと判定した死亡症例ですら、因果関係不明にされており、医師ではない役員が審査していることも問題になっているという。

もう一つのニュースは、神奈川県で健康だった13歳の少年がワクチン接種した後に浴槽で死亡したという痛ましい報道だ。もしワクチン接種に危険性があるならば、それは国がなんと言おうと、決して看過せるものではない。

医師が反対意見を述べにくい環境

そこで筆者は、医師に話を聞いた。「匿名なら」と取材に応じてくれたある医師は、国策であるワクチン接種に反対する意見を述べることを、所属医療機関や厚生労働省から歓迎されていないと言う。ただ「子どもが亡くなっている現実に、声を上げずにいられなかった」と言うことで、匿名で語ってもらった。

この医師がまず示したのは、ワクチン接種が世界的に早い時期から進められた「ワクチン先進国」で、新たに新型コロナに感染した人のうち、ワクチン接種者がどれほど含まれているのかを国ごとに調べた調査だ。

次のページ注意が必要なワクチン接種後「魔の2週間」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ボーイング防衛品工場ストが13週目に突入、労組投票
2025.10.27

ワールド

ロシア特使、トランプ政権当局者と協議継続　「圧力は
2025.10.27

ワールド

米ロ首脳会談中止に言及するのは間違い、準備は必要＝
2025.10.27

ワールド

トランプ大統領、前政権の銅精錬所排出規制を撤回　鉱
2025.10.27
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：脳寿命を延ばす20の習慣
特集：脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号（10/21発売）

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は？
  • 3
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収＝水の支配」の日本で起こっていること
  • 4
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 5
    メーガン妃の「お尻」に手を伸ばすヘンリー王子、注…
  • 6
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下にな…
  • 7
    1700年続く発酵の知恵...秋バテに効く「あの飲み物」…
  • 8
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 9
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 10
    【テイラー・スウィフト】薄着なのに...黒タンクトッ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収＝水…
  • 10
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中