最新記事

ヘルス

睡眠補助サプリで、子供の「中毒」事故が急増中──気を付けるべきことは?

Taking Too Much Melatonin

2022年7月7日(木)17時31分
エマ・ウォーレンブロック
睡眠トラブル

新型コロナウイルスのパンデミックに伴い、不眠を訴える人が増えたが、安易にサプリに頼るのは考えもの KINGA CICHEWICZ/UNSPLASHーSLATE

<アメリカでは店頭で簡単に手に入るが、子供の故意または意図しない摂取が問題に。安易に与えず「薬品」と考えて慎重に扱うべきだ>

米疾病対策センター(CDC)によると、子供のメラトニン中毒が増えている。2012年から21年にかけて、故意または意図せずにメラトニンを摂取した(例えば好奇心旺盛な子がテーブルのメラトニンボトルに手を伸ばすなど)子供の人数は530%増加した。この10年間で病院その他の医療施設で治療を必要としたケースは2万7795件。死者も2人いる。

この事実を意外に思う人もいるかもしれない。アメリカでは、メラトニンは「天然由来」の睡眠補助サプリメントとして販売されている。

メラトニンは太陽が沈むと脳の松果体という部位から分泌され、サーカディアンリズム(概日リズム)と呼ばれる睡眠・覚醒のサイクルの「睡眠」部分を誘発する。健康な成人では、1晩に10~80マイクログラムのメラトニンが分泌される。

市販のメラトニンは、松果体からの分泌が十分でない場合、または体内時計の入眠時刻を「リセット」したい場合に助けとなる可能性がある。用量は1回当たり0.3ミリグラムから60ミリグラム。体が1晩に分泌する量の約1000倍だ。大半の食品雑貨店や薬局で買えるメラトニンの用量は5~10ミリグラム程度だが、10ミリグラムでも多すぎる場合がある。

EU諸国やイギリス、日本、オーストラリアの多くでは何年も前から、処方箋なしで買える市販薬としての販売は認められていない。慢性的な睡眠障害ではなく急性の不眠症状を改善するために、効き目の穏やかな錠剤を少ない用量で数週間分処方されることがほとんどだ。

過剰摂取で睡眠の質が悪化する恐れ

毎晩ではなく、週に2、3回服用するように医師から指示される場合もある。その理由は、メラトニンを過剰に摂取すると概日リズムを乱し、睡眠の質をさらに悪化させる恐れがあるからだ。

アメリカでは、メラトニンはチェーンのドラッグストアやビタミン専門ショップで普通に売られている。そのため軽い気持ちで多量に摂取したり、子供に飲ませても大丈夫だろうと考えがちだ。

だがアメリカの睡眠専門家や医師も、まずは0.5ミリグラムや1ミリグラムといった最低限の量を数日間試し、それでも効果がない場合に量を増やすよう勧めている。成人の場合、メラトニンを大量に摂取しても頭痛や吐き気、めまいなどの症状が出る程度で、副作用はおおむね軽い。だが、子供はずっと少ない量でも悪影響が出る可能性がある。

過剰摂取に関するCDCの調査によると、ほとんどの子供が全く問題なく過ごしているが、大量に摂取すると高血圧または低血圧になることがあり、心血管に障害がある場合は危険だ。嘔吐の症状が出ることもある。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は続伸、一時500円超高 米株高や円安で

ビジネス

リオティント、通期利益は前年並み 鉄鉱石低迷も銅が

ワールド

トランプ政権、ICEの難民拘束権限を拡大

ビジネス

午後3時のドルは155円前半へ上昇、米景気が堅調で
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中