zzzzz

最新記事

文化

モスク幻像、あるいは世界史的想像力

郊外の多文化主義(補遺)

2015年12月11日(金)15時48分
谷口功一(首都大学東京法学系准教授)

巨視的観点から 西暦610年頃に始まり、世界に広がっていったイスラム教は決して「一枚岩」ではないし、時間軸上でキリスト教と単純に対比すればまだ15世紀のただ中にあるともいえる(世界最大のイスラム人口国インドネシアにあるモスク) BudiNarendra-iStockphoto.com


論壇誌「アステイオン」(公益財団法人サントリー文化財団・アステイオン編集委員会編、CCCメディアハウス)83号は、「マルティプル・ジャパン――多様化する『日本』」特集。同特集から、法哲学を専門とする首都大学東京准教授、谷口功一氏による論文「郊外の多文化主義」を4回に分けて転載した。ここに、パリ同時多発テロを受けて書き下ろされた補遺を掲載する。

※第1回:郊外の多文化主義(1) はこちら
※第2回:郊外の多文化主義(2) はこちら
※第3回:郊外の多文化主義(3) はこちら
※第4回:郊外の多文化主義(4) はこちら

 2015年11月14日の早朝、羽田空港の国際線ターミナルでジャカルタ行きの便を待っていたわたしは、出発便の搭乗ゲートでパリ同時多発テロの発生を知った。ちょうど隣のゲートがパリ行きだったため騒然とした雰囲気のなか、慌ただしく機上のひととなったわたしは、1億9,000万人以上のムスリムを抱える世界最大のイスラム人口国、インドネシア共和国へと向かったのだった。

 2億5,000万人、世界第4位の人口を抱えるインドネシアは、神鳥ガルーダをあしらった国章の中の「多様性の中の統一(Bhinneka Tunggal lka)」という言葉が示す通り、多文化主義を標榜する国家である。国内にはキリスト教、ヒンドゥー教、仏教、儒教の信者も存在している。

 今回はジャカルタから車で3時間ほどのところにある高原都市バンドゥンの大学も訪れたのだが、そこからジャカルタへの帰路、スンダ人ドライバーのKusrianが気を利かせ、見事な景色を堪能できる裏道を通ってくれた。ハイウェイではない曲がりくねった山岳地帯の道中、助手席に乗ったわたしは英語と20年以上前に習った拙いインドネシア語で彼との長い会話を楽しんだ。

 その際、彼は数日前のパリ同時多発テロに哀悼の意を示すFacebookアイコンの「トリコロール化」について触れた。彼の口調に非難がましいところはなく穏やかなものだったが、それは次のようなものだった。――「毎日同じか、それ以上の子どもを含むムスリム同胞がシリアで殺されたり、難民になったりしているのに、なぜパリだけが特別視されなければならないのか?」と。事件の直後、ウェブ上でも取りざたされていた事柄ではあるが、このことをムスリムの口からじかに聞くのは重い。

 また、滞尼中、彼も含め多くのムスリムから繰り返し聞いたのは「彼らはわれわれとは違う」という言葉だった。彼らとはISであり、テロ事件の犯人たちである。当たり前のことではあるが、ひと口にムスリムといっても、決してそれは「一枚岩(monolithic)」ではない。私は帰国後テロ関連のニュースに接するたびに、この時に出会い言葉をかわした人びとの顔を思い浮かべた。

 本稿の母体である「郊外の多文化主義」の中で紹介したケナン・マリクは、パリ同時多発テロをうけ、早速12月8日付で「欧州の危険な多文化主義(Europe's Dangerous Multiculturalism)」という論文を『フォーリン・アフェアーズ』誌に投稿しているが、その中では若いムスリムたちの「過激化(radicalization)」についてまことしやかに流通する定説に反駁を加え「一枚岩のイスラム過激派」という過度に単純化された枠組みを批判している。

 マリクの話を簡約すると、「イスラム過激派からの思想的影響」や「統合の失敗」が過激化とその帰結としてのテロを引き起こしているとされるが、前者に対しては、たとえば英治安情報機関MI5の漏洩資料を示しながら、イスラム原理主義の過激な宗教思想に影響されたわけではなく、むしろ彼らは宗教的実践にあまり熱心ではないことを明らかにしている。また、後者については、彼らは裕福な家庭の出身であったり高い教育を受けていたりするわけで、必ずしも統合の失敗ではないことを論じている。シャルリ・エブド事件の首謀者はモスクにはほとんど通っておらず、信心深かったというわけでもないし、パリ同時テロの首謀者はベルギーのトップクラスの中学に通っていたのだった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:アルゼンチン止まらぬ物価高、隣国の町もゴ

ビジネス

アングル:肥満症薬に熱視線、30年代初頭までに世界

ワールド

イスラエル、新休戦案を提示 米大統領が発表 ハマス

ビジネス

米国株式市場=ダウ急反発、574ドル高 インフレ指
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:イラン大統領墜落死の衝撃
特集:イラン大統領墜落死の衝撃
2024年6月 4日号(5/28発売)

強硬派・ライシ大統領の突然の死はイスラム神権政治と中東の戦争をこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    ウクライナ水上ドローンが、ヘリからの機銃掃射を「回避」してロシア黒海艦隊に突撃する緊迫の瞬間

  • 2

    ウクライナ「水上ドローン」が、ロシア黒海艦隊の「極超音速ミサイル搭載艇」を撃沈...当局が動画を公開

  • 3

    ヘンリー王子とメーガン妃の「ナイジェリア旅行」...痛すぎる教訓とは?

  • 4

    ロシアT-90戦車を大破させたウクライナ軍ドローン「…

  • 5

    「自閉症をポジティブに語ろう」の風潮はつらい...母…

  • 6

    1日のうち「立つ」と「座る」どっちが多いと健康的?…

  • 7

    テイラー・スウィフトの大胆「肌見せ」ドレス写真...…

  • 8

    ロシアの「亀戦車」、次々と地雷を踏んで「連続爆発…

  • 9

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 10

    米女性の「日焼け」の形に、米ネットユーザーが大騒…

  • 1

    自爆ドローンが、ロシア兵に「突撃」する瞬間映像をウクライナが公開...シャベルで応戦するも避けきれず

  • 2

    ロシアの「亀戦車」、次々と地雷を踏んで「連続爆発」で吹き飛ばされる...ウクライナが動画を公開

  • 3

    ウクライナ水上ドローンが、ヘリからの機銃掃射を「回避」してロシア黒海艦隊に突撃する緊迫の瞬間

  • 4

    中国海軍「ドローン専用空母」が革命的すぎる...ゲー…

  • 5

    ハイマースに次ぐウクライナ軍の強い味方、長射程で…

  • 6

    「なぜ彼と結婚したか分かるでしょ?」...メーガン妃…

  • 7

    仕事量も給料も減らさない「週4勤務」移行、アメリカ…

  • 8

    都知事選の候補者は東京の2つの課題から逃げるな

  • 9

    少子化が深刻化しているのは、もしかしてこれも理由?

  • 10

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 1

    半裸でハマスに連れ去られた女性は骸骨で発見された──イスラエル人人質

  • 2

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 3

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 4

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 5

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 6

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 7

    ロシアの「亀戦車」、次々と地雷を踏んで「連続爆発…

  • 8

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

  • 9

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

  • 10

    自爆ドローンが、ロシア兵に「突撃」する瞬間映像を…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中