最新記事

企業

日本の「働きがいのある会社」トップ5──企業ランキング50社より

THE BEST 50 IN JAPAN

2022年4月15日(金)16時35分
ニューズウィーク日本版編集部
グーグル

グーグル社屋 GOOGLE

<米「最も愛されている職場」50社と対を成すものとして、日本の「働きがいのある企業」50社を紹介する。テレワークや育児支援、、休暇......だけが条件じゃない>

米コンサル企業のベストプラクティス・インスティテュート(BPI)によると、会社を愛している人は、そうでない人に比べて、平均以上の生産性を発揮する確率が4倍以上高く、離職率も低い。

本誌は2022年4月19日号(4月12日発売)「愛される100社」特集で、米企業の「最も愛されている職場」50社ランキングと、その日本版として、社員口コミサイト「OpenWork(オープンワーク)」の「働きがいのある企業ランキング2022」を掲載している。

2020年7月~21年12月に社員・元社員が投稿した職場環境に関する8つの評価項目点(*)の集計を基に各企業の総合点を算出したものだ。

リスト入り企業は外資系の日本法人・日本企業共に、多様な働き方・価値観を重視する会社が際立つ(順位は小数点第5位までの集計結果。総合点が同じで順位が違う場合は、小数点第3位以下で差がある)。

資料:就職・転職のための情報プラットフォーム「OpenWork」 「働きがいのある企業ランキング2022」

*上位10企業の評価項目の点数を表したレーダーチャートは3月31日時点のもの。またランキングの総合点は対象期間を区切って計算しているため、OpenWorkの各企業ページに掲載されている点数とは異なる。

1位 グーグル

■ネット関連
総合点:4.78

magSR20220415japan-1-google.jpg

米西海岸に本拠を構える他のIT大手と同様、手厚い福利厚生で知られるグーグル。豪華かつ無料の社員食堂や高学歴のエンジニアにはありがたい学費ローンの返済プログラムのほか、トランスジェンダーの社員向け医療支援、メンタルヘルスの支援プログラムなど、細やかな医療・健康サービスも充実。

ただそれだけにとどまらず、世界中に拠点を構えるグローバル企業として、コロナ禍以前から「分散型ワークスタイル」を取り入れてきた。自らの勤務地と異なる拠点にチームメンバーがいる社員は全社員の59%に及ぶ。(本誌34ページ記事参照)

2位 中外製薬

■製薬
総合点:4.62

magSR20220415japan-2-chugai.jpg

業績好調の製薬大手・中外製薬は2013年から仕事と生活の相乗効果「ワークライフシナジー」を目指して、数々の職場改革を実施してきた。育児中の社員にも豊富な働き方のメニューを用意している。

短時間勤務や「育児ゆっくり出社」「育児早帰り」制度などで、就業時間の柔軟性を確保。子供の保育園などへの送迎時に営業車両の利用を許可したり、また結婚や配偶者の転勤、育児、介護による事情があれば遠隔地から新幹線通勤をしたりすることも可能だ。(本誌35ページ記事参照)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ジョージア「スパイ法案」、大統領が拒否権発動

ビジネス

必要なら利上げも、インフレは今年改善なく=ボウマン

ワールド

台湾の頼次期総統、20日の就任式で中国との「現状維

ワールド

イスラエル軍、ガザ北部で攻勢強化 米大統領補佐官が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバいのか!?

  • 3

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイジェリアの少年」...経験した偏見と苦難、そして現在の夢

  • 4

    「まるでロイヤルツアー」...メーガン妃とヘンリー王…

  • 5

    時速160キロで走行...制御失ったテスラが宙を舞い、4…

  • 6

    チャールズ英国王、自身の「不気味」な肖像画を見た…

  • 7

    日本とはどこが違う? 韓国ドラマのオリジナルサウン…

  • 8

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 9

    英供与車両から巨大な黒煙...ロシアのドローンが「貴…

  • 10

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 5

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 6

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 7

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 8

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 9

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 10

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 7

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中