コラム

米メディアは本当にオバマに甘く、トランプに厳し過ぎるのか

2018年07月07日(土)14時30分

メディアのオバマびいきが指摘されるのは今に始まったことではないが Tobias Schwarz-REUTERS

<共和党支持者はメディアの「偏向報道」にご不満だが、トランプはメディアの過剰報道に助けられてもきた>

トランプびいきの友人たちは、メディアに対して怒ってばかりいる。オバマ前大統領とトランプ大統領の扱いが違い過ぎるというのだ。

保守派を中心にネットで拡散されている画像がある。タイム誌の表紙を8枚、オバマが表紙の号とトランプが表紙の号を4枚ずつ並べたものだ。タイムの表紙を飾るオバマは、堂々としていて、自信に満ちていて、余裕があり、冷静に見える。そこに、「勝者」など前向きな言葉が添えられている。

トランプを描いた表紙はことごとく漫画チックだ。顔が溶けて崩れていたり、前髪が炎上していたり。添えられている言葉も「メルトダウン」「嵐の襲来」という具合だ。

メディアのオバマびいきが指摘されるのは、今に始まったことではない。08年の大統領選でオバマとヒラリー・クリントンが民主党の候補者指名を争ったときも、メディアがオバマに肩入れしていると言われた。

シンガポールでの米朝首脳会談の後、共和党支持者はメディアが不公正だと息巻いている。オバマは「核兵器なき世界」の実現を訴える演説をしただけでノーベル平和賞を授与された。それに対し、トランプは歴史的な会談を行ったのに、成果の乏しい会談だとメディアから酷評されている、というわけだ。もしオバマが金正恩(キム・ジョンウン)党委員長と会談していたら、メディアは2度目のノーベル平和賞を訴えたのではないかと言う人もいる。

しかし、私は大学の授業で「メディアの偏向は関係ない」ときっぱり言う。当惑した顔の学生たちに、私は説明する。メディアの最大の役割は、客観的真実を報じて人々に判断材料を提供すること。ある政治家が別の政治家より優れていると分かっているなら、それを伝えるべきではないか。教室ではこの後、メディアが政治家に対する評価をどの程度はっきり打ち出すべきかという議論に進む。

メディアが犯した真の罪

トランプは、メディアの恩恵に浴してきた面もある。16年の大統領選に名乗りを上げたとき、本当なら候補者としてまともに相手にするには値しなかった。しかし、メディアは、無能で嘘つきで滑稽なトランプを大々的に取り上げた。報道量は、対立候補だったクリントンの約3倍だった。

米朝首脳会談でも、トランプはメディアに助けられた。メディアは、ばかげたお祭り騒ぎにすぎない会談を、いかにも国際政治の重要イベントであるかのように報じた。

トランプは、常軌を逸した好戦的言動で世界を戦争の瀬戸際に引きずり込み、イラン核合意や地球温暖化に関するパリ協定などオバマの成果をことごとく覆し、G7諸国との関係も傷つけている。その結果、アメリカの国益を危うくし、国の評判も落とした。

米朝首脳会談の中身も、アメリカにとって懸念すべきものだった。メディアはあまり指摘していないが、金正恩はトランプを侮辱したのだ。トランプは非核化の約束を取り付けるどころか、金正恩を絶賛して国際社会の一員としてお墨付きを与え、米韓合同軍事演習も中止してしまった。

プロフィール

サム・ポトリッキオ

Sam Potolicchio ジョージタウン大学教授(グローバル教育ディレクター)、ロシア国家経済・公共政策大統領アカデミー特別教授、プリンストン・レビュー誌が選ぶ「アメリカ最高の教授」の1人

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米・イランが間接協議、域内情勢のエスカレーション回

ワールド

ベトナム共産党、国家主席にラム公安相指名 国会議長

ワールド

サウジ皇太子と米大統領補佐官、二国間協定やガザ問題

ワールド

ジョージア「スパイ法案」、大統領が拒否権発動
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    「隣のあの子」が「未来の王妃」へ...キャサリン妃の「ロイヤル大変貌」が話題に

  • 3

    「裸に安全ピンだけ」の衝撃...マイリー・サイラスの過激衣装にネット騒然

  • 4

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 5

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイ…

  • 6

    「まるでロイヤルツアー」...メーガン妃とヘンリー王…

  • 7

    「すごく恥ずかしい...」オリヴィア・ロドリゴ、ライ…

  • 8

    時速160キロで走行...制御失ったテスラが宙を舞い、4…

  • 9

    日本とはどこが違う? 韓国ドラマのオリジナルサウン…

  • 10

    中国の文化人・エリート層が「自由と文化」を求め日…

  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 3

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 4

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 5

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 6

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 7

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 8

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 9

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイ…

  • 10

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 7

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story