コラム
経済ニュース超解説 加谷珪一

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネスなどの分野で執筆活動を行うほか、テレビやラジオで解説者やコメンテーターを務める。『お金持ちの教科書』(CCCメディアハウス)、『スタグフレーション』(祥伝社新書)、『本気で考えよう! 自分、家族、そして日本の将来』 (幻冬舎新書)など著書多数。

経済ニュース超解説 加谷珪一

中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌への「掲載料支援」中止、その真意は

<論文を投稿する研究者が掲載料を支払うオープンアクセスの学術誌に対する費用支援の中断を決めた中国だが、そこにはある「野心」が透けて見える>

2026.04.02 
経済ニュース超解説 加谷珪一

原油高に苦しむ世界に「さらに大きなリスク」...イラン戦争が招く「金融システムの危機」の可能性

<イランをめぐる混乱は長期化する可能性が高まっているが、そうなると原油高騰で打撃を受けている世界経済に「本当に恐れるべきリスク」が生じかねな

2026.03.26
経済ニュース超解説 加谷珪一

イタリアの輸出が絶好調...「追い抜かれた日本」が絶対に見習うべき「ただ1つのポイント」

<日本は輸出が低迷する中で為替の議論ばかりしているが、輸出大国の地位を維持したいのであれば重視すべきポイントは別にある> イタリアの輸出額が

2026.03.19
経済ニュース超解説 加谷珪一

「過去最高」にまで膨れ上がった世界全体の債務残高...一体、どれだけ「危険」な状況なのか?

<経済学的に考えると債務残高が増えたことそのものは単なる数字の変化にすぎず、それ自体に深い意味はないが、現在の世界経済についてはそうとも言え

2026.03.12
経済ニュース超解説 加谷珪一

裁量労働制の見直しは「成長スイッチ」ではない...むしろ「賃金低下」まであり得る理由

<成長を最優先するとした高市早苗首相は施政方針演説で裁量労働制の見直しにも言及したが、この施策は本当の意味で成長を目指したものとは言い難い>

2026.03.05
経済ニュース超解説 加谷珪一

高市政権の「給付付き税額控除」には筆者も大賛成...ただ、多くの国民の「期待通り」ではない可能性が

<高市早苗首相が意欲を見せる給付付き税額控除。多くの専門家と同じく筆者も導入には賛成だが、国民が期待する形で実現するとは限らない現実も...

2026.02.27
経済ニュース超解説 加谷珪一

中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち

<衆院選での中道改革連合の大敗に関する議員たち自身による分析は、有権者の考えとは大きく乖離していると考えられる> 2026年2月8日に投開票

2026.02.18
経済ニュース超解説 加谷珪一

「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む? 「ドル以外の通貨」に対する円の価値を見て分かること

<為替相場では日米協調介入の観測によって円が一時的に急騰したが、マクロ的な環境を見ると円安がさらに進みやすい状況を変えることは難しい> 外国

2026.02.12
経済ニュース超解説 加谷珪一

川名麻耶、野村絢という存在が示す「日本経済の大きな変化」...「2世資本家」台頭の意味

<これまで資産の継承は実業を中心に行われてきたが、それとは大きく異なる子女の活動が目立つように。日本経済にとってこの変化は良いことか、それと

2026.02.06
経済ニュース超解説 加谷珪一

なぜこのタイミングで解散だった? 最大の理由は「予算」か...これで「消費減税」は実現するのか

<自身の進退そのものを解散の理由として掲げた高市首相だが、それは形式的な理由にすぎない。突然の解散に踏み切った最大の理由は「予算」にあると考

2026.01.27
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中