最新記事

野生動物

ゾウ大量死の原因は病原体か──可能性は低いがヒトに感染するリスクも

Elephant Mass Death Could Be Caused by New Pathogen That May Pass to Humans

2020年7月15日(水)16時25分
ハナ・オズボーン

無惨な死──ゾウが大量死したボツワナのセロンガ村周辺で(7月9日)Thalefang-REUTERS

<ボツワナで281頭のゾウの死骸が見つかった大量死事件は未だ原因不明だが、その突発性、地域の限定性などから推測されることもある>

ボツワナで数百頭のゾウが大量死した原因は、いまだに謎のままだ。中毒死の可能性もある一方で、これまで知られていなかった病原体が原因との説も浮上している。さらにはこの病原体が人間に伝染する可能性も示唆されている。

ボツワナ政府が7月12日に出した声明によると、同国北西部にあるセロンガ村周辺で、これまでに281頭のゾウの死骸が見つかったと報告している。これら「原因不明の死」については、分析用の試料を諸外国に送り、結果を待っているところだ。ジンバブエの分析結果は既に戻されているが、他国からの結果報告も待って発表を行う予定だ。

地元住民は、ゾウたちが円を描くように歩き回ったのち、顔面から地面に倒れ込んだと証言している。これは神経機能障害の兆候とも考えられ、それが新しい疾患によって引き起こされた可能性もある。

イギリスに本拠を置く自然保護団体ナショナル・パーク・レスキューのニール・マッカーンは本誌の取材に対し、検査の結果が出るまでは、大量死の原因は推測の域を出ないと述べた。現時点では、これが新しい病気だという説を裏付けるエビデンスは存在しない。「すべてが不明だ」と、マッカーンはメールで述べた。「わかっているのは、ゾウたちが運動機能に異常をきたした様子だったということだ。原因が何であれ、それは中枢神経に作用するものらしい」

死骸のサンプルを各国に

「ボツワナ政府は、複数の死骸および周囲の環境からサンプルを採取している。これらのサンプルは、分析のために国内外の複数の研究所に送付された。もし原因が単純なものであれば、既にその正体は突き止められているはずだ。まったく新しいものや複雑なもの、あるいはすぐに分解してしまうものであった場合は、これらのゾウの大量死を引き起こした原因を突き止めるのに数カ月かかる可能性もある」

大量死が新たな病気によるものだった場合、別の個体群にも広まるリスクがある。マッカーンは、ゾウには非常に長い距離を移動する習性があるため、大量死が発生した地域だけに収まらなくなる可能性を頭に置いておくべきだと指摘した。

マッカーンはさらに、ゾウを死に至らしめた原因が何であれ、これが人間に感染するリスクにも言及した。「これが毒素や毒物なら、(付近の)水もしくは土壌が汚染されている恐れが高く、人間に対するリスクは明白だ」とマッカーンは述べた。「もし原因が疾病の場合は、人間にもうつる動物由来感染症の可能性も排除できない」

動物由来感染症の怖さは、新型コロナウイルス感染症で人類は身をもって体験している最中だ。

<参考記事>【写真】ボツワナでゾウが275頭以上が原因不明の大量死 政府が調査
<参考記事>「ゾウの天国」ボツワナがゾウの狩猟を解禁

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

世界EV販売は年内1700万台に、石油需要はさらに

ビジネス

米3月新築住宅販売、8.8%増の69万3000戸 

ビジネス

円が対ユーロで16年ぶり安値、対ドルでも介入ライン

ワールド

米国は強力な加盟国、大統領選の結果問わず=NATO
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が愛した日本アニメ30
特集:世界が愛した日本アニメ30
2024年4月30日/2024年5月 7日号(4/23発売)

『AKIRA』からジブリ、『鬼滅の刃』まで、日本アニメは今や世界でより消費されている

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 2

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の「爆弾発言」が怖すぎる

  • 3

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親会社HYBEが監査、ミン・ヒジン代表の辞任を要求

  • 4

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 5

    「なんという爆発...」ウクライナの大規模ドローン攻…

  • 6

    医学博士で管理栄養士『100年栄養』の著者が警鐘を鳴…

  • 7

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 8

    ロシア、NATOとの大規模紛争に備えてフィンランド国…

  • 9

    イランのイスラエル攻撃でアラブ諸国がまさかのイス…

  • 10

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 1

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 2

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価」されていると言える理由

  • 3

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた「身体改造」の実態...出土した「遺骨」で初の発見

  • 4

    「世界中の全機が要注意」...ボーイング内部告発者の…

  • 5

    ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ…

  • 6

    「毛むくじゃら乳首ブラ」「縫った女性器パンツ」の…

  • 7

    「たった1日で1年分」の異常豪雨...「砂漠の地」ドバ…

  • 8

    ダイヤモンドバックスの試合中、自席の前を横切る子…

  • 9

    価値は疑わしくコストは膨大...偉大なるリニア計画っ…

  • 10

    NewJeans日本デビュー目前に赤信号 所属事務所に親…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこと」目からうろこの健康法

  • 4

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の…

  • 5

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 6

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 7

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 8

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 9

    1500年前の中国の皇帝・武帝の「顔」、DNAから復元に…

  • 10

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中