スキー・スノボに行かなくなった（行けなくなった）若者たち

スキー場が身近にある北国でも状況は同じだ。15～24歳のスキー実施率を都道府県別に出すと、1991年では48.2％から1.3％の分布幅だったが、2016年では16.5％から0.8％に縮まっている。＜図2＞は、3つの階級で47都道府県を塗り分けた地図だ。

この四半世紀にかけて、地図が薄くなっている。1991年では20の県で30％、34の県で15％を超えていたが、2016年では色が付いている県はわずかしかない。全国的に若者の「スキー離れ」が進んでいるのは明らかだ。

国内の主な顧客の若者がこうなので、外国人のインバウンド消費に活路を見いだすスキー場が増えている。日本の良質な雪の上を滑りたいと、スキー板をかついでやってくる外国人が多く、日本語より中国語や韓国語が飛び交っているスキー場もあるという。スキー板やウエアのレンタルをする事業所も増えてきた。

スキー離れだけでなく、若者の「○○離れ」というのは、総じて「お金の若者離れ」に起因する部分が大きい。「月収14万円」がツイッターでトレンド入りするほど、若者の貧困化が進んでいる。それに伴い「住」の貧困も起きており、1ルームの賃貸よりも狭い「半ルーム」に住む若者もいる（日本経済新聞、2月2日）。寝具と生活必需品で埋まった3畳で、スキー板など置けるはずがない。若者をこのような極狭物件に押し込めるのは消費を停滞させ、社会全体の活気を損なう。

「鳥かごに住む日本の若者」という見出しが海外メディアで踊ったら、若い外国人の労働力も来なくなるだろう。若者の生活状況をあらためて入念に点検してみる必要がある。

＜資料：総務省『社会生活基本調査』＞