最新記事

酷暑

今より格段に暑い夏がくる── 今後18カ月の温暖化対策が人類の命運を左右

2019年8月6日(火)17時01分

「いっそ死んでしまおうか」──。夜のコメディーの舞台にしてはおかしなタイトルだった。 最高気温の記録が更新された25日、パリのエッフェル塔を望む噴水で水浴びする市民ら(2019年 ロイター/Pascal Rossignol)

「いっそ死んでしまおうか」──。夜のコメディーの舞台にしてはおかしなタイトルだった。

しかし、英国人スタンダップコメディアンのカール・ドネリーさんが環境問題のテーマをぶつけたタイミングは、結果的に完璧だった。

欧州を襲った熱波で最高気温記録が連日のように更新された先週、気候変動がもたらす存亡の危機を暗いユーモアで笑い飛ばしたドネリーさんの舞台は、イースト・ロンドンのバーに集まった観客のツボにはまったようだった。

今より格段に暑い未来が訪れる、そんな予感が2015年に合意された地球温暖化防止の国際枠組み「パリ協定」の重要性を改めて意識させている。

異常気象、極地を覆う氷の溶解、そして予想を上回るペースの海面上昇など、あらゆる研究が気候変動の影響を明らかにするなか、協議に出席する交渉担当者は、パリ協定で合意された目標を意味ある成果に変えるため、時間との戦いに追われている。

「これから18カ月ほどの間に、実に多くのことが予定されている」と、米国の非営利団体セレスで気候とエネルギー問題を担当するスー・リード氏は言う。この団体は、持続可能な方向性に向かうよう企業や投資家に働きかけている。

「市民、政府当局者、そして民間セクターにとって、温暖化ガスの排出削減に向け、本格的に舵を切るのに極めて重要な時期となる」と、同氏は付け加えた。

国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は昨年10月、世界の気温上昇を摂氏1.5度に抑えるパリ協定の目標を達成するには、遅くとも来年には排出量が減少し始める必要があると警告した。

現状の温暖化ガス排出量が続けば、気温は3度以上上昇する計算だ。国連のグテレス事務総長は、9月にニューヨークで開かれる国連気候アクション首脳会議(サミット)を前に、各国政府からより積極的なコミットメントを取り付けようと動いている。

チリで12月に行われる国連気候変動枠組み条約第25回締約国会議(COP25)に向けて機運を高めようと、ポルトガル出身のグテレス事務総長は各国首脳に対し、排出ガスの削減失敗は「自殺行為だ」と訴えている。

パリ協定以降、最大の節目となる締約国会議が英国で開催される2020年後半には、少なくとも理論上は世界の温室効果ガスの排出量を10年間で半減させる計画が実施段階に入っているはずだ。

「これから1年半の間に、気候変動を巡る外交は、パリ協定署名以以降で最も活発化するだろう」と、気候変動問題が専門の弁護士テッサ・カーン氏は予測する。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:高級品業界が頼る中東富裕層、地政学リスク

ワールド

トランプ氏、イラン制裁解除計画を撤回 必要なら再爆

ワールド

トランプ氏、金利1%に引き下げ希望 「パウエル議長

ワールド

トランプ氏「北朝鮮問題は解決可能」、金正恩氏と良好
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界が尊敬する日本のCEO
特集:世界が尊敬する日本のCEO
2025年7月 1日号(6/24発売)

不屈のIT投資家、観光ニッポンの牽引役、アパレルの覇者......その哲学と発想と行動力で輝く日本の経営者たち

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で大爆発「沈みゆく姿」を捉えた映像が話題に
  • 2
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門家が語る戦略爆撃機の「内側」と「実力」
  • 3
    突然ワニに襲われ、水中へ...男性が突いた「ワニの急所」とは
  • 4
    富裕層が「流出する国」、中国を抜いた1位は...「金…
  • 5
    ロシア人にとっての「最大の敵国」、意外な1位は? …
  • 6
    夜道を「ニワトリが歩いている?」近付いて撮影して…
  • 7
    韓国が「養子輸出大国だった」という不都合すぎる事…
  • 8
    伊藤博文を暗殺した安重根が主人公の『ハルビン』は…
  • 9
    定年後に「やらなくていいこと」5選──お金・人間関係…
  • 10
    【クイズ】北大で国内初確認か...世界で最も危険な植…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の「緊迫映像」
  • 3
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々と撤退へ
  • 4
    定年後に「やらなくていいこと」5選──お金・人間関係…
  • 5
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 6
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 7
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 8
    飛行機内で「最悪の行為」をしている女性客...「あり…
  • 9
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 10
    サブリナ・カーペンター、扇情的な衣装で「男性に奉…
  • 1
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊の瞬間を捉えた「恐怖の映像」に広がる波紋
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    妊娠8カ月の女性を襲ったワニ...妊婦が消えた川辺の…
  • 6
    庭にクマ出没、固唾を呑んで見守る家主、そして次の…
  • 7
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 8
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 9
    「ママ...!」2カ月ぶりの再会に駆け寄る13歳ラブラ…
  • 10
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中