コラム

急進的でなくてもいい、不必要に時代の波に乗らない... エリザベス女王に学ぶリーダーの資質

2022年09月22日(木)17時00分
エリザベス女王

エリザベス女王は敬愛を集めただけではない RUSSEL CHEYNE-REUTERS

<英国民や世界中の人々から慕われた英エリザベス女王は、極めて長い統治期間にわたり見事な成功を収めたそのリーダーシップのスタイルにも注目する価値がある>

エリザベス女王には、世界のリーダーたち、そして彼女と私的、あるいは公的に親交のあった人々から感情のこもった賛辞が贈られている。それ以上のことを言えるとも思えないので、僕はあえて合理的に、彼女のリーダーとしての資質について分析してみようと思う。彼女はその極めて長い統治期間を通じて見事な成功を収めており、彼女のリーダーシップのスタイルは研究、理解する価値がある。

まず、早い段階で自らの使命を表明し、それを貫くこと。エリザベス女王の場合、即位5年前の1947年、21歳の誕生日での宣言「長くとも短くとも私の全生涯を国民への務めにささげる」がこれに当たる。そして彼女は、死去する2日前でさえトラス新首相に新政府樹立を依頼するなど、絶え間ない職務をこなし、この誓いを明確に果たした。

簡潔さと明瞭さ故にこの誓いは人々の記憶に刻まれ、彼女がそれを守り抜いたという事実は、長い治世における(不可抗力ながらも)困難な時期であっても彼女の助けとなった。チャールズ皇太子(当時)の離婚やダイアナ元妃の死などで王室人気が一時的に急落したときであっても、王室批判派でさえ女王が誓いを守り続けていることは認めざるを得なかった。

2つ目に、あらゆるリーダーが急進的である必要はないということ。女王が長期にわたり強力な地位に就きながら、イギリスに多くの変化をもたらさなかった、と言うことは決して無礼を意味しない。それどころか、彼女が自らの役割を心得て、境界を踏み越えないよう抑制的だったことを意味する。もっと介入主義の君主だったらどうしても政治的とみられるだろうし、その中立性に疑問符がつく場合は「中立な国家元首」の存在意義に議論が起こっただろう。

3つ目に、少ないほうがより効果的な場合もあるということ。エリザベス女王は実のところ、国家の一大事に対してごくまれな(そして慎重な)介入を行ったことが何度かあるが、あまりにその機会が少なかったために特権階級の「気まぐれ」な口出しのようにみられることはなかった。むしろ、自らの努力で発言権を勝ち取った者による「考え抜かれた」見解と見なされた。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

欧州外為市場=円下落、予想下回るGDP受け ドルは

ワールド

EU諸国、国益の影に隠れるべきでない 妥協必要=独

ワールド

米長官、ハンガリーとの関係「黄金時代」 オルバン首

ビジネス

独VW、28年末までにコスト20%削減を計画=独誌
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したスーツドレスの「開放的すぎる」着こなしとは?
  • 2
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ? …
  • 10
    キャサリン妃の「子供たちへの対応」が素晴らしいと…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story