コラム

急進的でなくてもいい、不必要に時代の波に乗らない... エリザベス女王に学ぶリーダーの資質

2022年09月22日(木)17時00分
エリザベス女王

エリザベス女王は敬愛を集めただけではない RUSSEL CHEYNE-REUTERS

<英国民や世界中の人々から慕われた英エリザベス女王は、極めて長い統治期間にわたり見事な成功を収めたそのリーダーシップのスタイルにも注目する価値がある>

エリザベス女王には、世界のリーダーたち、そして彼女と私的、あるいは公的に親交のあった人々から感情のこもった賛辞が贈られている。それ以上のことを言えるとも思えないので、僕はあえて合理的に、彼女のリーダーとしての資質について分析してみようと思う。彼女はその極めて長い統治期間を通じて見事な成功を収めており、彼女のリーダーシップのスタイルは研究、理解する価値がある。

まず、早い段階で自らの使命を表明し、それを貫くこと。エリザベス女王の場合、即位5年前の1947年、21歳の誕生日での宣言「長くとも短くとも私の全生涯を国民への務めにささげる」がこれに当たる。そして彼女は、死去する2日前でさえトラス新首相に新政府樹立を依頼するなど、絶え間ない職務をこなし、この誓いを明確に果たした。

簡潔さと明瞭さ故にこの誓いは人々の記憶に刻まれ、彼女がそれを守り抜いたという事実は、長い治世における(不可抗力ながらも)困難な時期であっても彼女の助けとなった。チャールズ皇太子(当時)の離婚やダイアナ元妃の死などで王室人気が一時的に急落したときであっても、王室批判派でさえ女王が誓いを守り続けていることは認めざるを得なかった。

2つ目に、あらゆるリーダーが急進的である必要はないということ。女王が長期にわたり強力な地位に就きながら、イギリスに多くの変化をもたらさなかった、と言うことは決して無礼を意味しない。それどころか、彼女が自らの役割を心得て、境界を踏み越えないよう抑制的だったことを意味する。もっと介入主義の君主だったらどうしても政治的とみられるだろうし、その中立性に疑問符がつく場合は「中立な国家元首」の存在意義に議論が起こっただろう。

3つ目に、少ないほうがより効果的な場合もあるということ。エリザベス女王は実のところ、国家の一大事に対してごくまれな(そして慎重な)介入を行ったことが何度かあるが、あまりにその機会が少なかったために特権階級の「気まぐれ」な口出しのようにみられることはなかった。むしろ、自らの努力で発言権を勝ち取った者による「考え抜かれた」見解と見なされた。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、中東に空母追加派遣検討 協議不調なら「

ワールド

イラン高官、米と交渉再開へ協議 仲介役オマーンを訪

ビジネス

米ダラス連銀総裁「現政策は適切」、物価目標達成に慎

ビジネス

米家計債務、第4四半期は前期比1%増 学生・住宅ロ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story