アングル：逆イールドと景気後退、米国以外では強い相関なし

［ロンドン　２１日　ロイター］ - 国債の利回り曲線で長短金利差が逆転する「逆イールド」は、米国では景気後退の予兆として極めて高い信頼性を誇る。しかしドイツや日本など米国以外の主要経済国ではそれほどでもない。

米国債は先に２年物と１０年物の利回り差がわずか９ベーシスポイント（ｂｐ）と、２００７年以来の水準に縮小した。経済指標が弱いにもかかわらず、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が利上げに傾いているとの懸念が広がったためだ。

米市場の影響力の強さもあり、米国以外の国でも利回り曲線はフラット化が進み、ドイツでは２年ぶりの水準近くまでフラット化した。

米国では景気後退前にはほぼ必ず逆イールドが発生しており、この例から外れたのは過去５０年間で１回しかない。

一方、米国以外の状況は異なる。例えばオーストラリアは１９９０年以降、逆イールドが４回起きたが、その後景気後退に陥ったのは１回だけ。他の３回は成長鈍化にとどまった。

日本は１９９１年以降、一度も逆イールドが起きていないが、その間に何度も景気後退に見舞われ、２０１４年には消費税率引き上げを受けて景気が大幅に悪化した。実際のところ、日本では利回り曲線と景気後退の間に相関を見出すのは難しい。

英国では利回り曲線と景気後退に相関はあるが、米国ほど強くはない。１９８５年と１９９７年に逆イールドが発生したが、その後１年以内に景気後退は起きなかった。

ドイツでは２０００年代半ばと２００９年に逆イールドが起きた際、景気後退に陥った。一方、２０１２年の欧州債務危機の際には、景気後退には陥ったが逆イールドは発生しなかった。

欧州最大の債券市場を持つイタリアは今年、政治危機などを受けイールド が２０１１年以降で最もフラット化した。ただ２０００年以降をみると逆イールド後に景気後退となったのは５回のうち１回だけだった。

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