最新記事

減量法

ダイエットは「お休み」が大事! 単なるカロリー制限よりも効果的な減量法とは

2017年10月3日(火)19時00分
松丸さとみ

evgenyatamanenko-iStock

<「国際肥満ジャーナル」に発表された研究で、食事制限は2週間ごとに「休憩」を挟んだ方が、早く体重を落とすことができ、落ちた体重も維持しやすいことがわかった>

「飢餓反応」を避けるために

減量のためのダイエット(食事制限)と言えば、食べたいものを食べられなかったり、お腹いっぱい食べられなかったりする状態が続き、つらいものだ。しかしそんなにつらい思いをしてまで食事制限をしない方が、減量にはむしろ効果的だということが、このほど「国際肥満ジャーナル」に発表された研究で明らかになった。サイエンス・デイリーが伝えた。

食事制限は2週間ごとに「休憩」を挟んだ方が、そのままずっと続けるよりも早く体重を落とすことができ、落ちた体重も維持しやすいことがわかったのだ。

「ダイエット中は朝食などを抜いたりせず、むしろしっかり食べた方がいい」という話を聞いたことがないだろうか。今回明らかになった「2週間の休憩を入れた方が効果的」という話も、同じ考え方だ。つまり、「体が飢餓状態になるため、かえって体が脂肪をため込もうとしてしまう」というものだ。

「ずっと食事制限」VS「2週間おき」で差は8キロ

研究を行ったのは、オーストラリアのタスマニア大学保健科学部のヌーラ・バーン教授率いるチーム。実験に参加した51人の肥満男性を2つのグループに分け、摂取カロリーを3分の1に抑えたダイエットを16週間行った。1つのグループは16週間、ずっと食事制限を続けた。もう1つのグループは、食事制限を2週間行った後、2週間は食事制限せずに体重を安定させるだけの食事を行った。このサイクルを残りの30週間続けて、食事制限する週が合計で16週間となるようにした。

この結果、2週間の休憩を挟んだグループは、体重の減少幅が他方のグループに比べ50%大きかった。それだけでなく、実験期間が終了して半年後の時点で、どちらのグループも体重がいくらか戻ったものの、2週間の休憩を挟んだグループは、他方グループよりも平均で約8キロ体重が少なかった。

バーン教授は、ダイエットで摂取カロリーが減ると、安静時代謝が予想外に減少してしまうと説明。減量のスピードが遅くなったり、むしろ体重が増えてしまったりするのはこのためだという。これは、もともと食べ物が豊富になかった大昔に、人間が種として生き残るために必要だった「飢餓反応」だと、バーン教授は説明した。

これまでの研究では、ダイエットが続くほど減量が難しくなっていくことが分かっていたが、今回の研究では、「飢餓反応」を抑え、減量しやすくなる方法について分析したという。

バーン教授は、今回の実験で取り入れた「休憩」が、減量成功において非常に重要なようだ、と語っている。ただし、同じ休憩を入れるものでも、数日おきに断食とドカ食いを繰り返すようなものは、継続的な食事制限より効果があるとは思えない、と注意を促している。

ニュース速報

ビジネス

米大手金融機関、ボーナス「ゼロ」のトレーダーも

ワールド

アングル:米石炭業界雇用は多くの州で減少、トランプ

ワールド

スペイン、カタルーニャ前州首相の拘束をデンマークに

ワールド

訂正:トルコ軍、シリアへ越境攻撃 クルド人勢力との

MAGAZINE

特集:トランプ暴露本 政権崩壊の序章

2018-1・23号(1/16発売)

予想を超えて米政治を揺さぶるトランプ暴露本──。明かされた大統領の「難点」は政権崩壊の引き金となるか

グローバル人材を目指す

人気ランキング

  • 1

    「クラスで一番の美人は金正恩の性奴隷になった」

  • 2

    「3.9+5.1=9.0」が、どうして減点になるのか?

  • 3

    アルツハイマー病に効く? 意外な薬

  • 4

    ウディ・アレン「小児性愛」疑惑を実の息子が告発

  • 5

    「休みたいから診断書をください」--現役精神科医「…

  • 6

    日本の2社しか作れない、世界の航空業界を左右する新…

  • 7

    激怒する韓国選手も 北朝鮮と平昌五輪統一チーム結…

  • 8

    アメリカの「政府機関閉鎖」と「債務上限問題」の基…

  • 9

    「地球の気温は250度まで上昇し硫酸の雨が降る」ホー…

  • 10

    期待に応えず、他人に期待しないほうがうまくいく理由

  • 1

    日本の2社しか作れない、世界の航空業界を左右する新素材

  • 2

    「クラスで一番の美人は金正恩の性奴隷になった」

  • 3

    ビットコインや株は大暴落か 2018年ブラックスワンを予想

  • 4

    子ども13人を劣悪な環境で監禁拷問した両親を逮捕 …

  • 5

    暴落を予言?バフェットが仮想通貨に冷や水を浴びせ…

  • 6

    ダイアナが泣きついても女王は助けなかった 没後20…

  • 7

    ウディ・アレン「小児性愛」疑惑を実の息子が告発

  • 8

    「休みたいから診断書をください」--現役精神科医「…

  • 9

    インドの女子大生がレイプ防止パンティを開発

  • 10

    「地球の気温は250度まで上昇し硫酸の雨が降る」ホー…

  • 1

    北朝鮮による電磁パルス攻撃の現実味

  • 2

    [動画]クジラがサメの襲撃から人間を救った

  • 3

    決断が日本より早い中国、でも「プチ大躍進」が悲劇を生んでいる

  • 4

    韓国大統領が中国で受けた、名ばかりの「国賓待遇」

  • 5

    ビットコインや株は大暴落か 2018年ブラックスワン…

  • 6

    ビットコインに未来はない、主犯なき投資詐欺だ

  • 7

    金正恩がアメリカを憎悪するもっともな理由

  • 8

    南北会談で油断するな「アメリカは手遅れになる前に…

  • 9

    ビットコイン調整の陰で急騰する仮想通貨「リップル…

  • 10

    iPhoneXは期待外れ

日本再発見 シーズン2
デジタル/プリントメディア広告セールス部員募集
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版 特別編集

最新版 アルツハイマー入門

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2018年1月
  • 2017年12月
  • 2017年11月
  • 2017年10月
  • 2017年9月
  • 2017年8月