最新記事

軍事

増強する中国軍のステルスな実力

中国軍の脅威は見せ掛けか、本物か——その真の力をアメリカは読み違えている。急速な軍備強化は包括的な戦略の一部にすぎない

2011年2月14日(月)12時51分
ジョナサン・アダムズ

大きな誤算 対艦ミサイルや次世代ステルス機の開発など、中国軍の軍備増強のペースはアメリカの予想を大きく上回っていた David Gray-Reuters

 中国が世界に「力こぶ」を見せつけている。昨年末にアメリカの空母を標的にでき、米軍の戦術的優位を揺るがす対艦弾道ミサイル「東風21D」が配備目前と報じられ、1月初めにはレーダーに捕捉されにくいステルス戦闘機「殲20」の試作機の写真がネットに出回った。

 人民解放軍の脅威は見せ掛けだけなのか、本物なのか──アメリカの安全保障関係者の間では論争が起きている。台湾から状況を見守ってきた軍事アナリストは、一連の噂によって、アメリカの軍事戦略を撹乱するという中国の主たる目標は達成されたと言う。

「ワシントンの戦略立案者に対しては、心理的に極めて有効な抑止力になった」と、かつて台湾国防部の副部長(副国防相)を務めた林中ビン(リン・チョンビン)淡江大学国際情勢・戦略研究所教授は言う。「中国は今後何もする必要がない。(最新鋭兵器開発の)発表は、既に台湾海峡周辺のアメリカの戦略を大混乱させている」

 もちろん全面的な戦争に突入したとき、中国がアメリカを倒せると考える人間はいない。アメリカは国防支出でも戦争の経験や技術でも、中国のずっと上に位置する。世界で唯一の超大国アメリカと「超新興国」の中国が衝突しても、力の差は歴然としているはずだ。

 だが林らアジア軍事専門家は、中国の急速な軍備増強によって、アメリカは軍事力の要の1つである空母打撃群の弱点を露呈したと指摘する。

 今後東アジアでいざこざが発生した場合、中国はアメリカの空母打撃群を寄せ付けないか、到着を遅らせるだけの軍事力を既に獲得した。このためアメリカの軍事戦略立案者は、中台の緊張が再燃した場合の対応を迫られている。

西太平洋に築く「万里の長城」

 対艦弾道ミサイルだけではない。中国は07年に気象衛星をミサイルで破壊して、衛星攻撃能力があることを世界に知らしめた。中国が誇るアジア最大の潜水艦隊は今も拡大しており、再生中の旧ソ連製中型空母の運用開始がささやかれている。

 そこに次世代ステルス戦闘機の配備が現実的になってきたことで、警戒感は高まっている。「中国は西太平洋に新たな『万里の長城』を築きつつある。それなのにオバマ政権は防衛上の対応をほとんど何もしていない」と、国際評価戦略センターのアジア軍事専門家リチャード・フィッシャーは指摘する。

 中国の軍拡を重大な脅威と見なさない専門家もいる。対艦弾道ミサイルはまだ技術的な課題があるし、命中精度のカギとなる軍事衛星を攻撃するなど対抗手段はあるというのだ。

 しかし基本的な流れとしては、「東アジアでも宇宙でも(アメリカが)優位を維持するのは難しい」と、林は言う。重要なのは新型兵器の実戦力ではなく、中国の軍備増強がアメリカの戦略的心理に影響を与えるかどうか。その意味では、答えは既に「イエス」と出ている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は大幅反落、1000円超安で今年最大の下げ

ワールド

中国、ロシアに軍民両用製品供給の兆候=欧州委高官

ワールド

名門ケネディ家の多数がバイデン氏支持表明、無所属候

ワールド

IAEA、イラン核施設に被害ないと確認 引き続き状
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:老人極貧社会 韓国
特集:老人極貧社会 韓国
2024年4月23日号(4/16発売)

地下鉄宅配に古紙回収......繁栄から取り残され、韓国のシニア層は貧困にあえいでいる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 2

    「毛むくじゃら乳首ブラ」「縫った女性器パンツ」の衝撃...米女優の過激衣装に「冗談でもあり得ない」と怒りの声

  • 3

    止まらぬ金価格の史上最高値の裏側に「中国のドル離れ」外貨準備のうち、金が約4%を占める

  • 4

    価値は疑わしくコストは膨大...偉大なるリニア計画っ…

  • 5

    中ロ「無限の協力関係」のウラで、中国の密かな侵略…

  • 6

    「イスラエルに300発撃って戦果はほぼゼロ」をイラン…

  • 7

    中国のロシア専門家が「それでも最後はロシアが負け…

  • 8

    ハーバード大学で150年以上教えられる作文術「オレオ…

  • 9

    休日に全く食事を取らない(取れない)人が過去25年…

  • 10

    紅麴サプリ問題を「規制緩和」のせいにする大間違い.…

  • 1

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 2

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 3

    NASAが月面を横切るUFOのような写真を公開、その正体は

  • 4

    犬に覚せい剤を打って捨てた飼い主に怒りが広がる...…

  • 5

    攻撃と迎撃の区別もつかない?──イランの数百の無人…

  • 6

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 7

    アインシュタインはオッペンハイマーを「愚か者」と…

  • 8

    天才・大谷翔平の足を引っ張った、ダメダメ過ぎる「無…

  • 9

    帰宅した女性が目撃したのは、ヘビが「愛猫」の首を…

  • 10

    ハリー・ポッター原作者ローリング、「許すとは限ら…

  • 1

    人から褒められた時、どう返事してますか? ブッダが説いた「どんどん伸びる人の返し文句」

  • 2

    韓国で「イエス・ジャパン」ブームが起きている

  • 3

    88歳の現役医師が健康のために「絶対にしない3つのこと」目からうろこの健康法

  • 4

    ロシアの迫撃砲RBU6000「スメルチ2」、爆発・炎上の…

  • 5

    バルチック艦隊、自国の船をミサイル「誤爆」で撃沈…

  • 6

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なな…

  • 7

    ロシアが前線に投入した地上戦闘ロボットをウクライ…

  • 8

    「燃料気化爆弾」搭載ドローンがロシア軍拠点に突入…

  • 9

    1500年前の中国の皇帝・武帝の「顔」、DNAから復元に…

  • 10

    浴室で虫を発見、よく見てみると...男性が思わず悲鳴…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中