最新記事

震災取材はどうあるべきか

3.11 日本の試練

日本を襲った未曾有の大災害を
本誌はどう報じたのか

2011.06.09

ニューストピックス

震災取材はどうあるべきか

The Media Dilemma

被災者取材に対する目は年々厳しくなっているが、取材側が萎縮することは結局は被災者のためにならない

2011年6月9日(木)09時57分
長岡義博(本誌記者)

 大災害の悲劇の記憶と、学んだ知恵を後世に伝える上でマスメディアによる報道は極めて重要なはずだ。しかし災害報道、特に発生直後の被災者報道に対する目は年々厳しくなっている。

「取材なんかしとる場合か!」。16年前の阪神淡路大震災当日、ようやく瓦礫の中から抜け出し呆然としている被災者に声を掛けようとして、筆者は怒声を浴びせられた。95年当時、取材の現場では「写真を撮っている暇があったら下敷きになった人を助けるべきではないか」という議論が記者やカメラマンの間で交わされた。しかし、結論はおおむね「取材に専念」だった。被害の現状を伝えることが、結局は被災者のためになる、という判断だ。

 その後、被災者取材に対する「制約」は強まるばかりだ。先月、ニュージーランドで発生した大地震で被災し、足を切断して生還した青年へのフジテレビのインタビューが「ぶしつけだ」と大きな批判を浴びた。「プロのジャーナリストとして話を聞くのは当然」と書いた筆者のブログは「炎上」した。

 メディアの取材に批判が集中する原因は、一義的にはメディアの側にある。特に阪神淡路大震災後、神戸の連続児童殺人事件や和歌山の毒物カレー事件で過熱取材が続き、メディアスクラムという言葉が広がった。過剰な取材の自粛も始まった。

 今回の東日本大震災では、阪神淡路の頃には想像もできないほど配慮された取材が行われている。避難所を訪れたあるNHKの記者は、「この取材は避難所の許可をいただいています」と宣言しながら、カメラと共に取材に入っていった。

 もちろん被災者の人権は最大限配慮されるべきだ。必死で家族を捜す被災者をカメラとマイクが追い掛ける取材は今回も行われている。ただ取材する側が過剰に萎縮したり、「被災者取材はしない」と一線を引くことは必ずしも被災者のためにならない。阪神淡路大震災で被災者が何より恐れていたのは、時間とともに自分たちが忘れられることだった。

「取材の線引き」は変化する

「取材しない」と一線を引けば、メディアの側にとってこれほど楽なことはない。不幸のどん底にある被災者に取材することほどつらいことはないからだ。興味本位で被災者にカメラやマイクを向ける者はいない。
「線引き」は時代とともに変わる。今回の大震災でも、ほとんどの記者は悩みながら現場で取材を続けているはずだ。それが最後は被災者のためになると信じながら。

[2011年3月30日号掲載]

ニュース速報

ワールド

香港の行政長官選、前財政官が出馬を正式表明

ビジネス

英財務相、競争力維持へ「他の方法も」 貿易協定巡り

ビジネス

東芝、メインバンクとして可能な限りサポート=三井住

ビジネス

インタビュー:GPIF、今年はPE・インフラ投資拡

MAGAZINE

特集:トランプ・ワールドの希望なき幕開け

2017-1・24号(1/17発売)

ドナルド・トランプがついに米大統領就任へ──。「異次元の政治家」にできること、できないこと

人気ランキング

  • 1

    日本はワースト4位、「経済民主主義指数」が示す格差への処方箋

  • 2

    スーパー耐性菌の脅威:米国で使える抗生物質がすべて効かない細菌で70代女性が死亡

  • 3

    北朝鮮外交官は月給8万円、「誰も声をかけてこない」悲哀

  • 4

    【ダボス会議】中国が自由経済圏の救世主という不条理

  • 5

    オバマ、記者団に別れ「まだ世界の終わりではない」

  • 6

    トランプごときの指示は受けない──EU首脳が誇り高く…

  • 7

    トランプ大統領就任式ボイコット続出、仕掛け人のジ…

  • 8

    太陽光発電の発電コストが石炭火力発電以下に。ソー…

  • 9

    「知能が遺伝する」という事実に、私たちはどう向き…

  • 10

    ベーシックインカム、フィンランドが試験導入。国家…

  • 1

    オバマ米大統領の退任演説は「異例」だった

  • 2

    トランプ当選初会見でメディアを批判 ツイッターなどSNS大炎上

  • 3

    韓国ユン外交部長官「釜山の少女像は望ましくない」

  • 4

    「南シナ海の人工島封鎖なら、米国は戦争覚悟すべき…

  • 5

    オバマ、バイデン副大統領に最後のサプライズで勲章…

  • 6

    南シナ海の人工島封鎖で米中衝突が現実に?

  • 7

    ダライ・ラマ制裁に苦しむ、モンゴルが切るインドカ…

  • 8

    北朝鮮が国家ぐるみで保険金詐欺、毎年数十億円を稼ぐ

  • 9

    トランプ今度は製薬会社を標的に 薬価引き下げを表明

  • 10

    トランプ大統領就任式ボイコット続出、仕掛け人のジ…

  • 1

    オバマ米大統領の退任演説は「異例」だった

  • 2

    キャリー・フィッシャー死去、でも「2017年にまた会える」

  • 3

    「知能が遺伝する」という事実に、私たちはどう向き合うべきか?

  • 4

    トルコのロシア大使が射殺される。犯人は「アレッポ…

  • 5

    トランプ当選初会見でメディアを批判 ツイッターな…

  • 6

    北朝鮮の女子大生が拷問に耐えきれず選んだ道とは...

  • 7

    日本の制裁措置に韓国反発 企画財政省「スワップ協…

  • 8

    韓国ユン外交部長官「釜山の少女像は望ましくない」

  • 9

    安倍首相の真珠湾訪問を中国が非難――「南京が先だろ…

  • 10

    独身男性の「結婚相手は普通の子がいい」は大きな間…

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

日本の観光がこれで変わる?
リクルート
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版 臨時増刊

世界がわかる国際情勢入門

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2017年1月
  • 2016年12月
  • 2016年11月
  • 2016年10月
  • 2016年9月
  • 2016年8月