コラム

2020年東京五輪、ソフト面での3つの課題とは?

2013年09月10日(火)15時15分

 決定の瞬間、私はある種の安堵感で腰が抜けそうになりました。これで、2020年までの7年間は、日本の大きな破綻は回避できると思ったからです。

 例えば、国債並びに日本円が大きく売り込まれる可能性、近隣諸国とのナショナリズムの突き合わせが悪化して経済や政治に決定的な悪影響が出る可能性、将来への悲観から大規模な人口流出が起きたり出生率が更に一段階下がったりする可能性、そうした懸念について、とりあえず7年間については大破綻を回避しようという強い動機が生まれました。これは素直に喜ぶべきことだと思います。

 次に思ったのは、1964年の東京五輪とは質的に要求されるものが全く違うだろうという点です。64年の場合は、五輪そのものの持つカルチャー的な意味合いも低かったですし、国際間の情報流通も限定的でした。ですが、半世紀を経た現在、五輪の「ソフト面」に関する意味合いは拡大し、大きく変化しています。そうした変化への対応は意外と難しいのではないかと思ったのです。今回は、2020年までにクリアしなくてはならない「ソフト面の課題」について考えてみたいと思います。

 1つ目はスポーツにおける「感動」の再定義が必要だということです。ここ10年ぐらいでしょうか、日本のメディアでは「自国ニッポンの代表選手」が五輪や海外のスポーツ大会で「勝利する」ことを「感動」だと言って絶叫するという表現が流行してきました。しかし、これは本来の言葉の意味からはズレています。

 感動というのは、困難を乗り越えて勝利した過程への共感や、長年のライバル争いを通じて形成されたお互いへの尊敬の念といった「心のあり方」とか「スポーツを通じた人間性の発露」というようなケースに適用する表現であって、特に「国境を越えた人間ドラマ」において最高潮となるべきものです。

 この間「自国の選手が勝てば感動」という「誤用」が流行したのは、他にいいことがないとか、世界の中で日本がどんどん地盤沈下しているという感覚に「打ち勝っての勝利」ということに、特別の意味を感じていたという事情はあるわけで、それをカルチャーの劣化であると決めつけるのはやや辛口に過ぎると思います。

 ですが、ホスト国になった以上は、この点は「正常化すべき」です。自国・他国に関わらず、世界中の選手による「人間ドラマの盛り上がり」という「場」を提供する、それが2020年東京五輪成功の鍵だからです。

 2つ目は「おもてなし」という思想の再定義です。社会的にニーズのあるサービスについて、過度に個人の自発的で無償な行動で埋めるというのは、サービスという経済的価値を低めると同時に、サービス労働の価値も低めることになります。実は、今回の「20年のデフレ」が続いた1つの要因はここにあるのですが、今回2020年の五輪開催に当たって、再び「おもてなし」ということが強調されるというのは、少し修正した方がいいと思います。

 勿論、五輪というのは基本は非営利活動ですから、サービスに全て対価が払われるということはないと思います。ですが、無償のサービスが強制される、そして「他国では有償な内容が日本では無償である」ということが「おもてなし」という「いいこと」だとして強調されるのでは、再びデフレスパイラル的な経済に陥ってしまう危険性があるわけです。

 では、どうしたらいいのかというと、「おもてなし」という思想は企業や政府が主体となって、そのサービス労働の価値を低めるということではなく、個人による自主的なモチベーションによる個人の行動であり、個人の表現なのだというように定義を変更すべきだと思うのです。

 その結果として出てくる「パーソナルタッチ」こそ、成熟社会における「おもてなし」として最高のものとなることを考えると、この点の「考え方の修正」というのは非常に重要であると思われます。例えば、五輪を契機に来日する観光客のニーズ、あるいは五輪参加者の「オフ」におけるニーズというのは、「自発的」かつ「臨機応変」で「パーソナルタッチ」なサービスだと思われるからです。

 3点目は、東京という都市における「コミュニケーション能力」の向上です。ここには色々な問題が含まれますが、まずは都市の様々な部分で「マニュアル通りの」あるいは「冷たい機械音声の」アナウンスといった「パーソナルタッチの欠落した」言語を追放していくことが必要でしょう。

 更に言えば、年齢確認は口頭だと高齢者のプライドを傷つけるからボタンで行うとか、スーパーのレジ袋は不要だという意志を伝達する際のトークは面倒だからカードで意志表示などという「コミュニケーション不全」が現在の日本語にはあるわけです。また初対面同士がいきなり話しかけるのは「コミュニケーションのエラーを起こす可能性」を軽視した危険行為だという認識も広がっています。

 ですが、日本人同士で日本語で「初対面同士の会話」のできない都市が、外国から多数の客人を受け入れることができるはずもありません。2020年までには、こうした「コミュニケーション不全」を克服することが必要です。方法は至ってシンプルで、老若男女あらゆる人間が対等で礼儀正しいコミュニケーションを行うようにするのです。高齢者や消費者といった「格上」の人間こそが、若年の人間やサービス提供者に対して丁寧表現で臨む、そのようなコミュニケーションの成熟なくして、多様な人々への「おもてなし」などできるはずがありません。

 また英語という点では、できるだけ「ネイティブチェック」ということを心がけて、文法的に誤った、あるいは大真面目に書いたつもりが英語圏の人々からは笑いものにされるようなエラーを減らしていくことが必要だと思います。駅や道路に英語表示を増やすのはいいのですが、その際に従来よりは意識的に「通じる表現に」していくことが必要だと思います。

プロフィール

冷泉彰彦

(れいぜい あきひこ)ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士(日本語教授法)。福武書店(現ベネッセコーポレーション)勤務を経て93年に渡米。近著に『アイビーリーグの入り方 アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』(CCCメディアハウス)、『アメリカモデルの終焉』(東洋経済新報社)など。メールマガジンJMM(村上龍編集長)で「FROM911、USAレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ(有料)「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

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