コラム

男でも女でもない「中性」容認の波紋

2010年03月21日(日)11時00分

 同性愛者の結婚や性同一性障害者の性別変更などさまざまな権利を勝ち取ってきた性的マイノリティーの戦いに、また新たな一ページが記された。3月中旬、シドニー在住の48歳の人物が、男性でも女性でもない「中性」であると公式に認められたのだ。
 
 イギリス生まれのノリー・メイ=ウィルビーは男の子として育ったが、28歳で性転換手術を受けて女性に。それでも、「女として扱われるほうがましだけど、女性という分類もしっくりこない」と感じたメイ=ウィルビーは、胸を大きくするホルモン剤の投与を中止し、「中性」として生きることを選択。イギリス当局に出生証明書の性別表記の変更を求めてていた。

 身体的特徴を精査しても「男女のどちらにも分類できない」という医師の判断が1月に出たことが後押しとなって、当局は出生証明書の変更を容認。これを受けて、メイ=ウェルビーが住むオーストラリア・ニューサウスウェールズ州当局は、メイ=ウェルビーに関するあらゆる公的書類で「性別を特定せず」(sex not specified)の表記を認める決定をした。

 この決定の影響は、メイ・ウェルビー個人にとどまらない。「男か女か」の二者択一に違和感を感じている人は大勢いる。同じような認定を受けるケースがオーストラリアで増えれば、「性別を特定せず」という第3の性が世界的に広がるかもしれない。すでにイギリスでは「性別を特定せず」の認定を求める訴訟が進行中で、この訴えに共感したイギリス人の欧州議会議員が、そうした人々の存在を法的に認知し、保護するよう欧州議会に提案している。

 世の中に「中性」の人が増えはじめると、ジェンダー論争や生命倫理の議論が再び燃え上がるだろうが、それ以外にも思わぬところ──たとえば英語の人称代名詞の使い方──にも影響を及ぼしそうだ。

 英語では文法の制約上、対象者が男性か女性かを明確にしなければならない場面が多く、特定の人物に関する話をhe/she、 his/herなどの人称代名詞を使わずに書くのはかなり難しい(日本語でも、「彼」「彼女」などを一度も使わずにこの記事を書くのは、意外と厄介だった)。

 では、どうするか。性別がわからない(または明記したくない)場合の表記をめぐっては長い歴史があり、he or she、 his or herなどと併記する方法、まとめてheで代用する方法(当然、フェミニストの強い反発があった)、単数でもtheyを使う方法など色々な工夫がされてきたが、どれも十分には定着していない。

 メイ=ウィルビーに関する記事をウェブ上で拾い読みしていると、zieやhirといった見慣れない単語をあちらこちらで見かける。これは、「ジェンダーフリー」な人称代名詞として編み出されたものの一つで、he/sheに相当する主格にはsie, zie, ze, zheなど、his/herに相当する所有格にはhir, zirなどがある。sieやhirには多少女性的なニュアンスを感じとる人もいるため(スペルがsheやherに似ているから)、最近は z で始まるバリエーションがやや優勢だとか。ちなみに、メイ=ウェルビー本人はzieを好んでいるらしい。

 もっとも、こうした表現が頻出するのは、性的マイノリティー向けのメディアフェミニスト系ブログオルタナティブ志向のオンライン雑誌などがほとんど。一方、大手メディアは名前を繰り返したり、the Briton(そのイギリス人)、the expat(その移住者) などの表現を使って、なんとか体裁を整えている。

 ジェンダーフリーな人称代名詞はいずれ、「正しい英語」として広く使われるようになるのだろうか。その広がり具合をみれば、メイ=ウィルビーのような「中性」の存在がどのくらい市民権を得るようになったかも推し量れそうだ。

編集部・井口景子

このブログの他の記事も読む

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。編集コンセプトは、世界と日本をさまざまな視点から見つめる「複眼思考」。編集部ブログでは国際情勢や世界経済、海外エンターテインメントの話題を中心に、ネットの速報記事や新聞・テレビではつかみづらいニュースの意味、解説、分析、オピニオンなどを毎日お届けしていきます。

ニュース速報

ビジネス

米利上げ継続必要、財政刺激など景気見通し改善=NY

ビジネス

ユーロ下落1.07ドル割れ、米債利回り上昇や経済指

ワールド

朴前大統領の逮捕状発付、韓国地裁が承認 拘置所に収

ビジネス

米国株式は上昇、第4四半期GDP上方改定受け ナス

MAGAZINE

特集:フランス大統領選 ルペンの危険度

2017-4・ 4号(3/28発売)

4月末のフランス大統領選で大躍進が見込まれる極右・国民戦線の女性党首ルペンが支持を広げる理由

グローバル人材を目指す

人気ランキング

  • 1

    コンゴで警察官42人殺害、国連専門家も遺体で発見

  • 2

    王毅外相「日本は『心の病』を治せ!」――中国こそ歴史を直視せよ

  • 3

    究極のブラックホールをつくりだす、地上で最も黒い素材とは?

  • 4

    肺にまさかの「造血」機能、米研究者が発見

  • 5

    東芝は悪くない

  • 6

    一歩も引かないプーチンに、にじり寄る安倍の思惑

  • 7

    トランプの「反・温暖化対策」に反対する意外な面々

  • 8

    ロシアの反政府デモにたまらず参加した子供たち

  • 9

    スコットランド2度目の独立投票で何が起こるか

  • 10

    中国の人権をめぐって日米の立場が「大逆転」

  • 1

    韓国人が「嫌いな国」、中国が日本を抜いて第2位に浮上

  • 2

    金正男殺害の容疑者は北朝鮮の秘密警察に逮捕されていた

  • 3

    肺にまさかの「造血」機能、米研究者が発見

  • 4

    東芝は悪くない

  • 5

    トランプは張り子の虎、オバマケア廃止撤回までの最…

  • 6

    亡命ロシア下院議員ボロネンコフ、ウクライナで射殺

  • 7

    米ビール業界を襲うマリファナ「快進撃」

  • 8

    「日本の汚染食品」告発は誤報、中国官制メディアは…

  • 9

    「スイッチ」で任天堂はよみがえるか

  • 10

    コンゴで警察官42人殺害、国連専門家も遺体で発見

  • 1

    ウーバーはなぜシリコンバレー最悪の倒産になりかねないか

  • 2

    買い物を「わり算」で考えると貧乏になります

  • 3

    英女王「死去」の符牒は「ロンドン橋が落ちた」

  • 4

    韓国セウォル号、沈没から1073日目で海上へ 引き揚…

  • 5

    金正男の長男ハンソル名乗る動画 身柄保全にオラン…

  • 6

    ISISが中国にテロ予告

  • 7

    韓国人が「嫌いな国」、中国が日本を抜いて第2位に浮上

  • 8

    北朝鮮の女子大生が拷問に耐えきれず選んだ道とは...

  • 9

    スカーレット・ヨハンソンが明かしたイバンカ・トラ…

  • 10

    ウィリアム王子が公務をさぼって美女と大はしゃぎ、…

Hondaアコードの魅力

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

原子力緊急事態への対応力を向上
日本再発見 「外国人から見たニッポンの不思議」
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版 別冊

0歳からの教育 知育諞

絶賛発売中!