コラム

盗聴よりひどい英大衆紙の実態

2011年07月10日(日)23時18分

 先週、メディア王ルパート・マードックの保有する英メディア大手ニューズ・インターナショナルが、傘下のニューズ・オブ・ザ・ワールドを廃刊すると発表し、大きな衝撃が走った。ニューズ・オブ・ザ・ワールドは168年の歴史をもつ老舗の大衆紙で、これまでも安定した利益を挙げていた。

 ところが同紙は、盗聴疑惑によって非難の嵐にさらされるようになった。同紙はこれまで、殺人事件やイラクやアフガニスタンで亡くなった兵士、2005年のロンドン同時多発テロの犠牲者など、事件の被害者の身内の携帯電話から、留守番電話のメッセージを盗聴したとされている(政治家や有名人の留守番電話も盗聴していた)。

 読者と広告主からボイコットされて経営が立ち行かなくなることは目に見えている。同社は人々の激しい怒りを封じ込めるために廃刊を決断したようだ。

 彼らのやったことには嫌悪感を覚えたが、正直言って驚きはしなかった。イギリスの新聞、とりわけニューズ・オブ・ザ・ワールドのような大衆紙はいつも、むごい事件が起きれば執拗なまでに追い回してきた。被害者の家族の悲しみを格好のネタにし、プライバシーを土足で踏みにじる。

 硬派で通っているイギリスの新聞で東京特派員をしていた僕でさえ、それに似た経験をしたことがあった。たとえば、ルーシー・ブラックマンの殺害事件で、この事件の後に被害者の両親が不仲になったことについて日曜版のサンデー・テレグラフ用に記事を書いてくれと言われたことがある。

 愛する人が殺されたら、残された人々は悲しみを共有することで絆を深めるものだと、僕らは思いたい。だが悲しいことに、心理的な苦痛が絶え難いほど大きいため、残された人たちの関係も崩れてしまう場合が多い。わが子を殺された後、残された両親が離婚に至ることは珍しくないし、被害者の家族が自殺するケースは恐ろしいほど多い。

■被害者の写真をくすねることも

 仁義なきシェア争いを繰り広げるイギリスの新聞にとって、こうしたストーリーは読者ののぞき趣味を刺激するおいしいネタだ。ルーシー・ブラックマンが消息を絶った後、大衆紙はこぞって六本木のホステスの軽薄な生活ぶりを、ひどく誇張したトーンであげつらった記事を載せた。

 大見出しを飾るような事件被害者にだけはなりたくないものだと、僕の同僚は言っていた。ひどい事件に追い討ちをかけられるように、私生活までさらしものにされてしまうのだから。

 殺人事件の報道で大衆紙の記者がどんな取材をするか、微に入り細にわたって書かれたある文章を読んだことがあるが、忘れられないほど衝撃的だった。

 被害者の写真は紙面に欠かせない。そこで、合法的に入手できなければ被害者の自宅からくすねてでも手に入れるという(イギリスの家庭では、家族の写真を写真立てに入れて窓辺に飾る習慣があるので、開いている窓から盗むらしい)。

 さらに驚くのは、被害者の家族と最初に接触し、話を聞くことに成功したら、それを「独占記事」にするための裏技があるというのだ。家族から涙を誘うようなエピソードを聞き出して取材を終えたら、帰る間際にわざと被害者を辱めるような暴言を吐く。そうすれば、家族はその後に来る他紙の取材にはいっさい協力せず、コメントもしなくなる、というわけだ。

 僕の知り合いの記者には、そこまで卑劣な手を使う者はいないと思う。しかし、どの新聞も犯罪がらみの話題に飢えているから、平気ででっち上げの記事を書き、真実かどうかなど気にも留めない記者たちがいるという話は耳にする。

 僕自身も、リンゼイ・アン・ホーカー殺害事件で最初の記事を本社に送ったとき、被害者が容疑者と付き合っていたかのように、危うくデスクに書き直されそうになった(デスクは、被害者が事件以前に容疑者に数回会っていたという根拠薄弱で不正確な報道にもとづいて記事を書き直そうとしたのだ)。

 犯罪被害者の留守電メッセージを盗聴することは違法で、醜悪だ。けれどもイギリスの大衆紙の伝統的な報道姿勢を考えれば、「ショックを受ける」ほどのことではないだろう。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『新「ニッポン社会」入門――英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『「ニッポン社会」入門』(NHK生活人新書)、『「イギリス社会」入門』(NHK出版新書)など。
アドレスはjhbqd702@yahoo.co.jp >さらに読む

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