昨年のビール類出荷は過去最低更新、新ジャンルでアサヒが首位

　１月１６日、ビール大手５社が発表した２０１７年のビール系飲料（ビール・発泡酒・新ジャンル）の課税出荷数量は前年比２．６％減となった。写真は大阪で昨年１０月撮影（２０１８年　ロイター／Thomas White）

［東京　１６日　ロイター］ - ビール各社が１６日に発表した２０１７年のビール系飲料（ビール・発泡酒・新ジャンル）の課税出荷数量は前年比２．６％減となった。ビール類の出荷量は１９８６年並みの水準へと切り下がった。少子高齢化に加え、過度な安売り抑制による店頭価格の値上がり、天候不順、缶チューハイなどのＲＴＤ（Ready To Drink）やワインなど他のアルコールへの需要の拡散などが要因。

市場は１３年連続のマイナスで、現行統計が始まった１９９２年以降の過去最低を更新した。１７年の酒類別の出荷量は、ビールが前年比２．９％減、発泡酒が同４．０％減、新ジャンルが同１．５％減と、全カテゴリーで前年を割り込んだ。３カテゴリー全てがマイナスとなったのは２年連続。

各社のシェアは、アサヒが３９．１％（前年は３９．０％）で８年連続のシェアトップとなった。キリンは３１．８％（同３２．４％）、サントリーは１６．０％（同１５．７％）、サッポロは１２．１％（同１２．０％）で、キリンだけがシェアを落とした。

大手４社の商品が出そろった２００５年以降、新ジャンルではキリンが年間シェアトップを守ってきたが、２０１７年はアサヒがキリンを逆転した。アサヒは「贅沢ゼロ」など「クリアアサヒ」ブランドが伸長したのに対し、キリンは、１月から先陣を切って導入した新ガイドラインにより、店頭価格が他社に比べて高くなり、値頃感が売りの新ジャンルの販売を直撃した。

外食から家庭内へとビール類の飲用シーンがシフト。そんな「家飲み」の受け皿となっているのが新ジャンルだ。キリンビールの布施孝之社長は「消費マインドは上向きになっていない。節約志向は依然として強い」とし、新ジャンルのニーズは依然として高いとみる。３月には、最高品質を目指した新商品「本麒麟」を発売し、巻き返しを図る。

サントリービールは、主力の「金麦」と併せ、昨年発売した高アルコールの新ジャンル「頂」の伸長を図る。サッポロビールは、発売１０年目となる「麦とホップ」を３月にリニューアルして、１０００万ケースの販売を狙う。

＜２０１８年、定義変更がビールの起爆剤になるか＞

今年４月から、ビールの定義が変更され、使用できる副原料の範囲が広がる。クラフトビール大手のヤッホーブルーイング（長野県軽井沢町）が出している「水曜日のネコ」。売り場では他のクラフトビールと並んで売られているものの、副原料にオレンジピールやコリアンダーシードを使っているため、ビールと同じ酒税がかかっているにもかかわらず、発泡酒と表記している商品だ。４月からのビールの定義変更によって、こうした商品も「ビール」と表記することができるようになる。

大手を含めて、ユニークな新商品が予想され、「市場が厳しい中で活性化の一助になる」（サントリービールの山田賢治社長）、「大きなチャンス、プラスととらえている」（アサヒビールの平野伸一社長）と期待する声は多い。

アサヒビールは、レモングラスを副原料に使い、需要が広がっている高アルコールの新商品「グランマイルド」の４月発売を発表したほか、キリンビールは、大手ビールとては先行しているクラフトビールとして、４月に新しい副原料使用などに対応した商品を出す予定だ。サントリービールも「具体的な商品開発を含めて検討中」（山田社長）、サッポロビールは４月の発売は予定していないものの、クラフトビール事業である「ジャパンプレミアムブリュー」の中で展開することを検討している。

＊本文中のヤッホーブルーイングに関する記述を一部修正しました

(清水律子)