コラム

イラン女子サッカーチームを取り巻く不幸

2011年07月20日(水)22時26分

 暗いニュースが続くなかで、「なでしこ」の優勝は大きな歓喜だった。深刻な災厄を被った経験は、むしろその障害を乗り越えようと、予想以上の力をもたらすのかもしれない。

 「なでしこ」の快挙の一方で、別の種類の困難に泣かされているチームがある。以前にこのブログでも紹介した、イランの女子サッカーチームだ。6月6日、FIFAは、イラン女子チームが頭から首まで覆うヒジャーブ(スカーフ)をつけて試合に臨むのは規定違反だ」として、イランのロンドンオリンピック出場権を剥奪した。宗教や政治的シンボルを身に着けてはいけない、というFIFA規定にひっかかったからというのだが、ヒジャーブがダメというのは実質的にイスラーム教徒の女性に「スポーツするな」というようなものではないか、と反発も高まっている。

 ヨルダンでもこの決定は波紋を呼んでおり、FIFA副会長となったヨルダン王家のアリー王子が頭を抱えている。チームの中心的プレーヤーがヒジャーブを被っているので、彼女が出場できなくなれば大打撃だからだ。

 それにしても、何故イランばかりが矢面に立つのか。FIFAの決定に反発しているイランやヨルダンは、いずれもFIFAランキングのうちイスラーム教の国で第二位、第三位につけている「女子サッカー強国」なのである。対照的に、サウジアラビアやバハレーンなど、アジアカップなどでおなじみの国の名前は、女子チームランキングにはまったく出てこない。封建的な王政を取る湾岸諸国ではそもそも女子のサッカーなんてありえない、というムードだろう。そもそも今回イランの出場停止を命じたFIFA役員は、バハレーン人だった。

 湾岸諸国では、部族的封建性なども合わさって社会全体が女性の社会進出を阻んできた。だが、イランの女性たちはヒジャーブを被ったまま仕事したりスポーツをして何が悪い、という、むしろ積極的に社会進出を目指す姿勢なのである。このことは、他の分野にもいえる。サウジアラビアでは、女性はベールを被って自動車を運転するのは危険だから運転禁止、と、その行動を阻む政策が取られているが、イランは逆に、女性が移動するには女性のドライバーじゃないと宗教的によろしくないので、女性のタクシー運転手が増える、という具合だ。サウジでは最近、女性が運転する権利を求める運動が高まっている。

 ヒジャーブしてたってイスラーム教徒だって、自分の信念を曲げることなく社会に出て行きたい、というイスラーム教徒の女性たちにとって、地元社会の封建性をなんとか乗り越えたかと思ったら、次は国際社会のハードルが待っている。ハードルの高さは次のステップアップにつながるだろう。

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

ニュース速報

ワールド

バングラデッシュ、武装集団が飲食店を襲撃 複数の外

ビジネス

ドルが対円で下落、米国債利回り低下受け=NY外為

ビジネス

ブレグジットの米経済への影響、判断は時期尚早=クリ

ビジネス

米建設支出、5月は2カ月連続減 公共部門の減少響く

MAGAZINE

特集:BREXITの衝撃

2016-7・ 4号(6/28発売)

世界を揺るがせたイギリス国民投票のEU離脱派勝利。リーマン危機級のパニックが再びグローバル経済を襲うのか

人気ランキング (ジャンル別)

  • 最新記事
  • コラム
  • ニュース速報
  1. 1

    もし第3次世界大戦が起こったら

  2. 2

    ハーバードが絶賛する「日本」を私たちはまだ知らない

  3. 3

    英キャメロン首相「EU離脱派6つのウソ」

  4. 4

    財政赤字を本気で削減するとこうなる、弱者切り捨ての凄まじさ

  5. 5

    未婚男性の「不幸」感が突出して高い日本社会

  6. 6

    「国家崩壊」寸前、ベネズエラ国民を苦しめる社会主義の失敗

  7. 7

    コンビニATM14億円不正引き出し、管理甘い日本が狙われる

    アフリカ諸国、東欧、中東などでは不正分析ソフト…

  8. 8

    ISISが3500人のNY「市民殺害リスト」をアプリで公開

    無差別の市民を選び出し、身近な標的を殺せと支持…

  9. 9

    Windows10の自動更新プログラム、アフリカのNGOを危険にさらす

  10. 10

    搾取されるK‐POPのアイドルたち

  1. 1

    レイプ写真を綿々とシェアするデジタル・ネイティブ世代の闇

    ここ最近、読んでいるだけで、腹の底から怒りと…

  2. 2

    伊勢志摩サミットの「配偶者プログラム」はとにかく最悪

    <日本でサミットなどの国際会議が開催されるたび…

  3. 3

    間違い電話でわかった借金大国の悲しい現実

    ニューヨークに住み始めた僕は、まず携帯電話を手…

  4. 4

    嫌韓デモの現場で見た日本の底力

    今週のコラムニスト:レジス・アルノー 〔7月…

  5. 5

    英国のEU離脱問題、ハッピーエンドは幻か

    欧州連合(EU)にさらに権限を委譲すべきだと答え…

  6. 6

    中古ショップで見える「貧困」の真実

    時々僕は、自分が周りの人々とは違った経済的「…

  7. 7

    アメリカの「独立記念日」が「花火とBBQだけ」である理由とは?

    7月4日は、アメリカでは独立記念日の祝日です…

  8. 8

    パックンが斬る、トランプ現象の行方【後編、パックン亡命のシナリオ】

    <【前編】はこちら> トランプ人気は否めない。…

  9. 9

    移民問題が「タブー」でなくなったわけ

    ここ数年、僕たちイギリスの国民は、一部の政治…

  10. 10

    日本で盛り上がる「反知性主義」論争への違和感

    日本で「反知性主義」という言葉が流行している…

  1. 1

    メルセデス・ベンツの長距離EV、10月に発表=ダイムラー

    ドイツの自動車大手ダイムラーは、メルセデス・…

  2. 2

    米フロリダ州の乱射で50人死亡、容疑者は警備最大手に勤務

    米フロリダ州オーランドの、同性愛者が集まるナ…

  3. 3

    英国のEU離脱派と残留派、なお拮抗=最新の世論調査

    11日に公表された世論調査によると、英国の欧…

  4. 4

    ECBのマイナス金利、銀行に恩恵=コンスタンシオ副総裁

    欧州中央銀行(ECB)のコンスタンシオ副総裁…

  5. 5

    米国株式市場は続落、原油安と世界経済懸念が重し

    米国株式市場は2日続落で取引を終えた。原油が…

  6. 6

    英EU離脱は連合王国のリスク、元首相2人が警告

    英元首相のトニー・ブレア氏とジョン・メージャ…

  7. 7

    焦点:タカタ再建、「ラザード」効果で進展か 車各社との調整に期待

    欠陥エアバッグ部品の大量リコール(回収・無償…

  8. 8

    インタビュー:世界的な低金利、エンダウメント型投資に勝機=UBSウェルス

    UBSウェルス・マネジメントのグローバルCI…

  9. 9

    NY市場サマリー(10日)

    <為替> 原油安や銀行株主導で世界的に株安が…

  10. 10

    英国民投票、「EU離脱」選択で何が起こるか

    欧州連合(EU)は6月23日の英国民投票を控…

定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
リクルート
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

0歳からの教育 育児編

絶賛発売中!

コラム

パックン(パトリック・ハーラン)

モハメド・アリ、その「第三の顔」を語ろう